ヴイエムウェア、ジョン T. ロバートソンが社長に就任
経営体制を一層、強化
前社長の三木 泰雄は今後、代表取締役会長として、新規事業の立ち上げや日本の顧客／パートナとの連携で戦略的な指導力を発揮
新しい経営体制のもと、日本の顧客企業のビジネスを支える“One Cloud, Any application, Any Device”を推進
【 2015年3月3日 （日本時間）東京発】
ヴイエムウェア株式会社（本社：東京都港区）は本日、同社 副社長を務めていたジョン T. ロバートソンが代表取締役社長に就任し、日本の経営体制を一層、強化すると発表しました。2005年10月から代表取締役社長として日本の事業を率いてきた三木 泰雄は今後、代表取締役会長として、新規事業の立ち上げや日本の顧客／パートナとの連携で戦略的な指導力を発揮していきます。これらの人事は本日付けで実施されます。ヴイエムウェアはこの新しい経営体制のもと、日本の顧客に向けて、一つのクラウドで既存のビジネス クリティカルから今日のクラウド ネイティブのアプリケーションまで、あらゆるアプリケーションをあらゆるデバイスで利用できるようにし、継続性を保ちながら将来のビジネスを支えるハイブリッドクラウドとなる“One Cloud, Any application, Any Device”を推進し、顧客企業のビジネスのさらなる成長を支援していきます。
ロバートソンは、2007年1月にヴイエムウェア株式会社に入社し、仮想化のパイオニア企業だった同社の存在を、クラウドコンピューティングのリーディング企業へと成長させました。その後2012年、VMware ASEANの社長に就任し、シンガポールを拠点に同地域の事業を統括しました。今回、3年ぶりにヴイエムウェア株式会社に復帰し、中核となる仮想化ソリューションのVMware vSphere®に加え、ネットワーク仮想化ソリューションであるVMware NSX™、パブリック クラウド サービスのVMware vCloud® Air™、モビリティ管理のAirWatch by VMwareなど革新的なソリューションを含む、“One Cloud, Any application, Any Device”の実現に向けた包括的なハイブリッドクラウド事業を社長として指揮し、日本でのさらなるビジネスの拡大を目指します。
ロバートソンは、ヴイエムウェア株式会社入社以前にEMC、SAPの日本法人やアジア太平洋地域の事業所で営業やフィールド管理で管理職を務めていました。
VMware, Inc. アジア パシフィックおよび日本担当コーポレート上級副社長 Sanjay Mirchandani（サンジェイ・マーチャンダニ）のコメント
「ヴイエムウェア株式会社は、日本のテクノロジ エコシステムにおける当社の地位をさらに強化するという明確な戦略を推進する、強力かつ優れた経営体制となりました。同社を率いるロバートソンと三木は、モバイル クラウド時代への移行を加速するための戦略を熟知した最高の経営陣です。そして、両名は“One Cloud, Any application, Any Device”が、ITを通じて顧客のビジネス上のメリットを最大化する成功モデルとして日本で受け入れられるための取り組みをリードする専門性を備えています」
ヴイエムウェア株式会社 代表取締役会長 三木 泰雄のコメント
「ロバートソンとは彼が入社した2007年から8年間にわたり、二人三脚でヴイエムウェア株式会社の発展に取り組んできました。ロバートソンのヴイエムウェア株式会社への復帰と新社長への就任を非常に嬉しく思います。ヴイエムウェア株式会社と当社の顧客のさらなる成長に向けた第2章を迎えるにあたり、引き続き一緒に取り組めることをとても楽しみにしています」
ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア（本社：カリフォルニア州パロアルト）は、クラウド インフラとビジネス モビリティの分野で業界をリードしています。VMwareの業界をリードする仮想化技術をベースとしたソリューション群を通じて柔軟性、俊敏性、安全性に優れたITの新しいモデルを実現します。顧客はあらゆるアプリケーションについて開発の高速化、提供の自動化、安全な利用を実現することでこれまで以上にイノベーションを加速できます。VMwareは、50万社を超える顧客、および7万5,000社を超えるパートナを有し、米国カリフォルニア州シリコンバレーの本社のほか全世界にオフィスを展開するグローバル企業です。当社の2014年度の売上高は、60億米ドル以上です。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。
VMware、vSphere、NSX、vCloud Air、AirWatch by VMwareは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。