ヴイエムウェア、Software-Defined Data Centerを最速で構築・導入可能な VMware EVO: RAIL™を発表

VMwareが提供する新しいハイパーコンバージドインフラアプライアンス

電源を入れてから仮想マシンの起動まで数分で可能

Dell、EMC、富士通、Inspur、ネットワンシステムズ、Supermicroが、VMware EVO: RAILを2014年下半期から順次提供開始予定

【 2014年8月26日（日本時間）東京発】
ヴイエムウェア株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：三木　泰雄）は本日、VMware EVO: RAIL™を発表しました。VMware EVO: RAILは、VMwareが初めて提供するハイパーコンバージドインフラ製品で、顧客は自社のビジネスのスピードに合わせてSoftware-Defined ITインフラの導入や拡張を効率化することができます。

現在IT部門は、自社IT環境の複雑さの軽減やコスト削減を進めながら、これまで以上に迅速にサービスを提供することを求められています。VMware EVO: RAILは運用コストを削減すると同時に、Software-Definedインフラサービスの導入を大幅に簡素化します。VMware EVO: RAILのソフトウェアスタックは、統合されたVMwareのソフトウェアのみで構成されていることが特長で、VMware EVO: RAILの電源を入れてから数分以内に仮想マシンを起動できるため、顧客は迅速にビジネスを遂行することができます。

VMwareはDell、EMC、富士通、Inspur、ネットワンシステムズ、Supermicroのパートナ各社と協力し、このハイパーコンバージドインフラアプライアンスの購入から導入までのプロセスを簡素化します。VMware EVO: RAILは、ハードウェア、ソフトウェア、サポート費用、サービス費用などをすべて含む単一の構成単位を通してパートナから販売され、パートナが一括してサポートを行います。顧客は、VMware EVO: RAILのパートナから幅広いサポートを受けることができ、VMware EVO: RAILの購入にあたっては、さまざまなシステムベンダーのなかからニーズに合ったベンダーを選択できます。

電源を入れてから数分で仮想マシンを起動できるVMware EVO: RAIL
Software-Defined Data Centerを実現するための新製品であるVMware EVO: RAILは、統合されたコンピューティング、ネットワーク、ストレージ、管理ソフトウェアを提供し、これにより、顧客はSoftware-Definedインフラサービスの導入や拡張を、迅速かつ再現可能な形で行うことができます。また、このハイパーコンバージドインフラアプライアンスのソフトウェアスタックは、2U／4ノードのハードウェアプラットフォームに最適化された、事前に検証／統合済みのVMwareのソフトウェアのみで構成されています。

VMware EVO: RAILのソフトウェアには、VMware vSphere^®、VMware Virtual SAN™、VMware vCenter™ Log Insight™、新たに提供するEVO: RAILエンジンが含まれており、これらのソフトウェアはすべて、顧客が選択したベンダーのハードウェアと統合されています。VMware EVO: RAILは、アプライアンスの導入や設定に加え、ソフトウェアの稼働中の管理、パッチの適用、アップグレードを簡素化します。VMware EVO: RAILは、直感的に操作できる新しいユーザインターフェースを備えているため、これまではマニュアル作業が必要だった仮想マシンの作成や管理に加え、関連するネットワークやデータの管理を効率化できます。
そのほか、以下の効率性向上により、運用コストを削減できます。

仮想マシンを短時間で作成できるため、迅速にビジネスを遂行可能
VMware EVO: RAILアプライアンスによる自動スケールアウト
VMware のすべてのソフトウェアのパッチ適用とアップデートをダウンタイムなしで実行
仮想マシンのシンプルなライフサイクル管理

アプライアンスとして簡単に利用できるVMware EVO: RAILにより、顧客は4ノードの単一アプライアンスをまず導入し、ITインフラの拡張ニーズにあわせて、合計16ノードの4つのアプライアンスに拡張することも可能です（本リリース時点）。また、既存のVMware EVO: RAILクラスタに追加された新規アプライアンスは自動検出されるため、顧客はマウスを数回クリックするだけで新規アプライアンスを稼働させることができます。単一アプライアンスで、約100台の汎用仮想マシン、または250台の仮想デスクトップをサポートし、さらにVMware Virtual SANは最大13 TBの容量まで拡張できます ⁽¹⁾。また、VMware EVO: RAILはリニアに拡張できるため、顧客は設計、性能、コストを事前に予測できます。

VMware EVO: RAILは、主に中規模以上の顧客の利用を見込んでいます。VMware EVO: RAILは、主要な構成ソフトウェアであるVMware Virtual SANを活用することで、仮想デスクトップインフラ（VDI）に加え、金融サービス、官公庁、ヘルスケア、高等教育機関、保険、石油／ガス、小売業などの産業のリモートオフィス／支社などの環境に最適です。また、VMware vSphereをベースにしているVMware EVO: RAILは、既存のvSphere環境とあわせて利用できるほか、VMware vCloud Air（旧称：VMware vCloud^® Hybrid Service™）とも連携します。

VMware EVO: RACKのテクノロジープレビュー
またVMwareは本日、新しいハイパーコンバージドインフラのプロジェクトであるVMware EVO: RACK™のテクノロジープレビューを公開しました。VMware EVO: RACKのテクノロジーは、企業がSoftware-Defined Data Centerを購入、導入、運用する方法を大幅に簡素化できるよう設計されており、これによりデータセンター規模でのアプリケーションやサービスの高速なプロビジョニングが可能になります。VMware EVO: RACKは、Open Compute Projectベースのハードウェアから、ハードウェアベンダーが提供する業界標準のサーバやコンバージドインフラまで、さまざまな事前統合されたハードウェア上で稼働できるよう設計されています。

VMware, Inc. Software-Defined Data Center部門上席副社長ラグー・ラグラム（Raghu Raghuram）コメント：
「顧客は、ITソリューションが迅速にビジネスに価値をもたらすことを期待しています。VMware EVO: RAILは、Software-Defined Data Center環境を実現する新しい製品であり、Software-Defined インフラサービスの構築、導入、拡張、管理の負担を取り除きます。パートナ会社からのサポートを得て、企業向けインフラの世界にコンシューマー向けアプライアンスのようなシンプルさを提供します」

■ご購入および価格について
VMware EVO: RAILは、2014年下半期中にパートナから提供を開始する予定です。ハードウェア、ソフトウェア、サポートを含むハイパーコンバージドインフラアプライアンスは、単一の構成単位がパートナの設定価格で提供されます。価格の詳細は、VMware EVO: RAILパートナまでお問い合わせください。

⁽¹⁾VMware vSphere Virtual SAN の容量は、VMware EVO: RAIL パートナにより異なる可能性があります。

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア（本社：カリフォルニア州パロアルト）は、クラウド時代においてビジネスの活性化を支援する仮想化ソリューションおよびクラウドインフラソリューションを提供いたします。ヴイエムウェアは、顧客がITリソースの構築・提供・利用を、発展的かつ企業特有のビジネスニーズ対応した方法で、移行できるよう支援します。ヴイエムウェアは、50万社を超える顧客、および7万5,000社を超えるパートナを有し、全世界にオフィスを展開するグローバル企業です。当社の2013年度の売上高は、52億1,000万ドルです。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。

VMware、VMware vSphere、vCloud Hybrid Service、VMware EVO: RACK 、VMware vCloud Director、VMware Virtual SAN, VMware vCenter Log Insight、VMware EVO: RAILは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。

将来予想に関する記述
本プレスリリースには、VMware EVO:RAIL、VMware EVO: RACKなどの新しいVMwareの製品やサービス、新製品で予定されている機能、顧客への潜在的メリット、予定される提供開始時期と価格、新製品を提供する広範なベンダーなどパートナからの新製品への幅広いサポートなど、将来予想に関する記述（forward-looking statement）が含まれており、1995年米国私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の「セーフハーバ」条項（the safe harbor provisions）に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、(i) 世界的な経済状況や市場状況の悪化、(ii) ITの消費の落ち込みまたは遅延、(iii) 価格競争、業界再編、新規競合会社のクラウドコンピューティング市場への参入、当社の競合会社による新製品の投入およびマーケティング施策などの競合状況、(iv) 顧客の新製品の開発、および新しい製品やクラウドコンピューティング、ネットワーク仮想化、software-defined data centerなど新たなコンピューティング戦略へ移行する能力、(v) 顧客の新興技術に対する許容性（賛同の有無）、(vi)　仮想化ソフトウェアやクラウドコンピューティングの飛躍的な技術革新および市場変化、(vii) 製品開発スケジュールの変更、(viii) VMwareの専有技術を保護する能力、(ix) VMwareが優秀な従業員を採用、維持できるかどうか、(x) 世界的な経済状況などの不確定要素が含まれますが、これらに限定されるものではありません。

これらの将来予想に関する記述は、現時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに最新の報告書 Form 10-Q、Form 10-K、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があります。VMwareは、このプレスリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。