プレス リリースカテゴリこの記事の所要時間:1 分

ヴイエムウェア、Enterprise Purchasing Program(EPP)を発表

ヴイエムウェア、 Enterprise Purchasing Program EPP )を発表

トークンを利用したプログラムで、VMware ソフトウェア ライセンスの購入に
優れた柔軟性と価値を提供

2012 10 9 日本時間 東京 発】ヴイエムウェア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:三木 泰雄)は本日、企業向けの新しいソフトウェア ライセンス購入プログラム、VMware Enterprise Purchasing Program(以下、EPP)を発表しました。EPPでは、従来のVMware Volume Purchasing Program(VPP)の機能が拡張されており、世界中のお客様はソフトウェア ライセンスの大量購入を迅速に行える一方、 コスト削減、調達のしやすさ、購入方法の柔軟性によるメリットも同時に享受できます。EPPはソリューションプロバイダープレミア、及び、コーポレートリセラーを通じて提供されます。

EPPはトークンを利用したプログラムで、導入における大幅な柔軟性、最新製品の購入、VMware製品やサービスのメリットなど、さまざまなインセンティブをお客様に提供します。また、お客様は複数の製品や要望に合った製品などをいつでも組み合わせて購入できるため(3年間ごとの単位)、事業やプロジェクトのニーズに応じて導入方法を決めることができます。さらに、トークンの一元管理または分散管理を選択できるため、複数の部門やプロジェクトごとに、必要に応じてトークンを供与できます。そして、EPPの拡張型インセンティブモデルにより、パートナのお客様との長期的なパートナシップの確立と同時に、パートナの事業成長を支援します。

VMware EPP について
お客様はVMware Purchasing Programsのサイトを通じてEPPに参加できます。プログラム参加後はEPP Configuratorを使用して、3年単位のVMware製品の見積もり、必要なトークンの数量を確認できます。トークンは、VMware認定EPPパートナから購入できます。購入したトークンの確認、管理と、ライセンスや製品サポートおよびサブスクリプションとトークンの交換はMy VMwareから行えます。

VMware EPP に関する詳細はこちらへ

■お問合せ
本プログラムについては、下記のソリューションプロバイダープレミア及びコーポレートリセラーにお問合せください。
(2012年10月9日現在)

ソリューションプロバイダープレミア(五十音順敬称略)

  • アルファテック・ソリューションズ株式会社
  • 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
  • SCSK株式会社
  • 株式会社大塚商会
  • 兼松エレクトロニクス株式会社
  • 株式会社CSIソリューションズ
  • JBCC株式会社
  • 新日鉄ソリューションズ株式会社
  • TIS株式会社
  • デジタルテクノロジー株式会社
  • 東芝ソリューション株式会社
  • 日商エレクトロニクス株式会社
  • ネットワンシステムズ株式会社
  • 株式会社日立システムズ
  • 三菱電機インフォメーションテクノロジー株式会社
  • ユニアデックス株式会社
  • リコージャパン株式会社

最新の情報は、下記URLをご覧ください。
http://www.vmware.com/solutions/purchasing_programs/overview.html

コーポレートリセラー(敬称略)

  • デル株式会社

*US参考資料原文は下記URLよりご覧ください。

http://www.vmware.com/company/news/releases/vmw-epp-100812.html

ヴイエムウェア社について

ヴイエムウェア(本社:カリフォルニア州パロアルト)は、クラウド時代においてビジネスの活性化を支援する仮想化ソリューションおよびクラウド インフラ ソリューションを提供いたします。ヴイエムウェアは、顧客がITリソースの構築・提供・利用を、発展的かつ企業特有のビジネスニーズ対応した方法で、移行できるよう支援します。ヴイエムウェアは、40万社を超える顧客、および5万5,000社を超えるパートナを有し、全世界にオフィスを展開するグローバル企業です。当社の2011年度の売上高は、37億7,000万ドルです。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。

VMwareは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。「パートナ」または「パートナシップ」という言葉は、当社と他社との法的な協力関係を示すものではありません。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。