VMware 、中堅・中小企業 における仮想化の最大のメリットは、アプリケーションの可用性向上とデータ保護と発表

＊本内容は、2009年12月17日（米国時間）に米国VMware, Inc. が発表した報道資料の抄訳版です。

【2009 年 12 月 17 日 （米国時間） 米カリフォルニア州発】VMware, Inc. （NYSE: VMW） は、当社が中堅・中小企業の 「IT 部門の運用効率」、「災害対策」、「仮想化の用途」に関して実施した広範囲なアンケート調査の結果を発表しました。VMwareでは、本アンケート調査の重要なポイントとして以下を挙げています。

• 3 分の 1 （33%） の 中堅・中小企業 は、過去 2 年間に データセンタ障害による大規模な業務停止を経験した。
• 5 分の 1 以上 （21%）は、事故または災害によって重要な業務データの消失を経験し、内5 分の 3 以上 （62%） が販売機会または顧客を失っている。
• 77%の中堅・中小企業は、現在の顧客の維持を非常に重要なビジネス目標としているにもかかわらず、「過去 2 年以内に更新されたビジネス継続性計画を有している、または詳細なデータ バックアップおよびデータ保存ポリシーを持っている」と回答した中堅・中小企業は、半分以下 （47%）に留まった。

中堅・中小企業 と仮想化
本アンケートの結果により、中堅・中小企業 は仮想化により幅広いメリットが得られることが分かります。多くの 中堅・中小企業 が大幅な改善があったと述べている分野は、「日常的な IT 管理作業の時間短縮（73%）」、「アプリケーションの可用性向上 （71%）」、「ビジネス ニーズの変化への対応力 （68%）」、「バックアップとデータ保護 （67%）」、「ビジネス継続性への対策 （67%）」、「会社の収益性と成長率 （67%）」 でした。

VMware中堅・中小企業 アンケート調査　その他の主な結果：

• 2010 年の IT イニシアティブ上位は、「セキュリティ向上 （61%）」、「データのバックアップと保護 （52%）」、「既存インフラの維持 （42%）」、「電力消費量の削減 （39%）」、「ビジネス継続性と災害復旧 （39%）」。
• 2010 年のビジネス目標の上位は、「主要な従業員の保持 （81%）」、「コスト管理 （81%）」、「新規顧客の開拓 （79%）」、「既存顧客の維持 （77%）」、「生産性の向上 （77%）」。
• 約 9割（89%）の IT 部門が、業務時間の半分以上を日常的なIT管理作業に費やしている。
• 仮想化を導入した企業は、IT 部門の効率が向上したと考えている。仮想化未導入企業は45% に留まるのに対し、仮想化を使用している企業の 71%が、「自社IT 部門が多少または非常に効率的である」と評価している。
• 一般的に、IT 部門はビジネス ニーズへの対応力があると認識されているが、仮想化未導入企業が57%に留まるのに対し、仮想化を導入した企業の73%が「自社のIT 部門が多少または非常に効率化した」と評価している。
• 45%の中堅・中小企業 は、 2009年のIT予算が2008 年よりも「多少または大幅に削減した」、32% は「多少または大幅に増額した」、22% は「ほとんど変更なし」と回答した。

アンケート方法
VMware 中堅・中小企業 アンケート調査は、米国およびカナダにある従業員 20 ～ 1,000 人の企業の 309 人の経営層および IT マネージャに対し、Bredin Business Information, Inc. によって2009 年 10 月 21 日から 11 月 5 日までオンラインで実施されました。この調査の許容誤差の範囲は、信頼度 95% において ±5.66% です。

アンケート結果の報告書は、以下よりダンロードが可能です（英語のみ）
http://www.vmware.com/files/pdf/VMware-SMB-Survey.pdf

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア(本社：カリフォルニア州パロアルト) は、あらゆる規模の企業を活性化する、ビジネスインフラの仮想化をIT部門へ提供いたします。業界をリードする仮想化ソリューション・プラットフォームであるVMware vSphere™を導入することで、お客様は設備投資や運営経費の削減、俊敏性の向上、ビジネス継続性の確保、およびセキュリティの強化を、環境への貢献を行いながら実現することができます。2008 年度に19 億ドルの売上、15万社を超えるお客様、および2 万2 千社を超えるパートナを持つヴイエムウェアは、最も急速な成長を遂げているソフトウェア企業のひとつであり、企業のCIOによって常に「最優先」と位置付けられている企業です。
ヴイエムウェアの詳細は www.vmware.com/jpにてご覧いただけます。

VMware、VMware ロゴ、VMware vSphere、VMware vCenter、VMware View はVMware,Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての社名および製品名はそれぞれの企業の商標もしくは登録商標です。

将来予想に関する記述
本プレス リリースには、過去または現在の事実に関するもの以外に、将来予想に関する記述 （forward-looking statement） が含まれており、1995 年米国私募証券訴訟改革法 （Private Securities Litigation Reform Act of 1995） の 「セーフハーバ」 条項 （the safe harbor provisions） に準拠しています。これらの将来予想に関する記述は、革新的な新製品の継続的な開発および提供、ならびに仮想化技術のお客様への導入および展開に関連しますが、これらに限定されるものではありません。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、（i） お客様と企業が金融の逼迫と否定的な金融ニュースを受けて購入を延期し、製品の需要に負の影響を与えることによる、現在の世界的な経済状況の不確実要素が及ぼす経済全体へのリスク、（ii） 新しい製品およびコンピューティング プラットフォームを統合し、それに移行するエンド ユーザの能力、（iii） 製品開発スケジュールの変化、が含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらの将来予想に関する記述は、現時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに 最新の報告書 Form 10-Q、Form 10-K、 Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があります。当社は、このリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。