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VMware、中堅・中小企業向け製品の強化を発表

VMware、中堅・中小企業向け製品の強化を発表

VMware vSphere 5.1の新しいビジネス継続性と管理の機能により、
中堅・中小企業におけるIT環境の簡素化と保護を支援
 

2012 8 28 日(日本時間) 東京 発】ヴイエムウェア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:三木 泰雄)は本日、中堅・中小企業におけるIT環境の簡素化と保護を実現する、業界最高水準の仮想化、ビジネス継続性、管理自動化の機能を備えた新しいVMware vSphere ® 5.1 ソリューションを発表しました。  

仮想化はいまや中堅・中小企業の間においても主流となっており、企業は仮想化を通じたITの可用性、バックアップ、リカバリの改善をより一層重要なものと考えています。米国のソフトウェア企業であるSpiceworks [1]社の最近の調査によると、中堅・中小企業の77%が仮想ソフトウェアを使用中、または2012年下半期までに使用を計画中で、すでに仮想化を実施した企業の75%以上がVMware vSphereを仮想化ソリューションとして選択したことが明らかになっています。

VMware vSphereは、世界で最も信頼性が高く、最も広く普及している仮想化プラットフォームです。業界最高水準の実績を誇る信頼性の高いハイパーバイザー アーキテクチャに基づき、最も要件が厳しくビジネスに不可欠なアプリケーション向けに高いパフォーマンスと可用性を提供します。本日発表されたVMware vSphere 5.1は100以上の機能強化と、効率性を高め、IT運用コストを30%削減し、アプリケーションのサービス レベルを保証する新しい機能を備えています。本日同時に発表したVMware vCloud® Suiteに関するプレスリリースは以下URLをご参照ください。
http://www.vmware.com/jp/company/news/releases/vCloud-Suite-5_1.html

VMware vSphere 5.1 Essentials Plus – 簡素化されたパッケージで高度な仮想化を実現  
VMwareはVMware vSphere 5.1の発売にあたり、VMware vSphere Essentials Plusの機能を大幅に強化します。vSphere 5.1 Essentials Plusの主な特長は以下の通りです。

  • VMware vSphere Storage Appliance 5.1 :低コストで高い可用性を提供
    VMware vSphere 5.1には、最新のVMware vSphere Storage Appliance for Essentials Plusが搭載されています。これは、サーバの内部ストレージを共有ストレージ リソースに変換し、VMware vMotion® やHigh Availabilityなどの高度なVMware vSphereのビジネス継続機能を、ハードウェアの共有ストレージなしで使用できるようにするものです。今回のバージョンの機能拡張により、VMware vSphere Storage Applianceクラスタ内の仮想マシンで VMware vCenter™ Serverを稼働させることが可能になるほか、既存のVMware vSphere環境やリモートオフィスおよび支社(ROBO)にvSphere Storage Applianceを適用することで、容易にインフラ コストを削減できます。VMware vSphere Storage Appliance 5.1では、RAID 5/6/10がサポートされ、ストレージ容量をオンラインで簡単に追加できます。
  • VMware vSphere Data Protection :信頼性の高い仮想マシン バックアップとリカバリを実現
    VMware vSphere 5.1の新しいバックアップとリカバリの機能を活用して、ユーザーはバックアップ ポリシーをVMware vSphereに迅速に設定できます。vSphere Data Protectionは、組み込まれた重複排除機能を用いたエージェント不要のバックアップを可能にし、バックアップのコストと管理オーバヘッドを削減します。
  • VMware vSphere Replication :あらゆるアプリケーションの災害復旧を簡素化
    レプリケーションは災害復旧計画の重要な要素であり、VMware vSphere 5.1は、あらゆるアレイに対応できるレプリケーション機能を備えています。VMware vSphere Replicationにより、災害から保護するために、LANまたはWAN上に効率的かつ簡単な方法で仮想マシンのデータを複製することができます。災害復旧を簡素化、自動化する製品の最新バージョンであるVMware vCenter Site Recovery Manager™ 5.1では、VMware vSphere Essentials Plus 5.1 が新たにサポートされます。VMware Site Recovery Manager 5.1は、災害時にサービスプロバイダのクラウドに自動的にフェイルオーバ可能な災害復旧サービスを提供するサービス プロバイダ エコシステムのサポートを受けており、このエコシステムは拡大を続けています。
  • VMware vShield Endpoint™ :より安全性の高い仮想マシンを実現
    VMware vSphere 5.1に搭載されているVMware vShield Endpointは、簡素化された効率的なクラウド対応アプローチによって、実績あるエンドポイント セキュリティをすべてのワークロードに提供します。VMware vShield Endpoint では、VMwareのパートナが提供する堅牢で安全な仮想マシンに対してアンチウイルスとアンチマルウェアの機能をオフロードするため、アンチウイルス エージェントを各仮想マシンにインストールする必要がなくなります。

[1]Spiceworks MarketView, April 2012 および Spiceworks“State of SMB IT”1H 2012 survey より


VMware vSphere 5.1 Standard with Operations Management

の導入
 

IT管理の簡素化と自動化を支援するために、VMwareはVMware vSphereの新エディションを導入しています。これは業界をリードする仮想化プラットフォームに、IT管理の簡素化および運用コスト削減を実現する機能を組み合わせたものです。VMware vSphere Standard with Operations Managementには、次のものが含まれます。

  • VMware vCenter Operations Management Suite™
    パフォーマンスとキャパシティの管理を自動化することで、顧客が効率性を最適化しつつ、ビジネス クリティカルなアプリケーションのパフォーマンスをあらかじめ確保できるようサポートします。
  • VMware vCenter Protect™ (*1)
    一元化されたパッチ管理とアセット管理機能を提供し、仮想システムと従来の物理システムを保護します。 

 (*1) VMware vCenter Protectは、2013年第1四半期より日本語環境をサポートする予定です。 

VMware Go Pro™ (*2) :導入を簡素化し、 IT 管理を自動化
VMware Go Proは、中堅・中小企業に特化したクラウドベースの仮想化とIT管理ソリューションです。VMware Go Proを使えば、Webベースのインタフェースを使ってどこからでも仮想環境の管理と監視を行うことができます。また、Microsoft社のアプリケーションを含め、何百という外部のアプリケーションのパッチ管理を簡素化、自動化できます。

(*2) VMware Go Proは、2013年第1四半期より日本語環境をサポートする予定です。 

仮想化パートナのコミュニティの拡大
50,000社を超えるテクノロジー パートナ、ソリューション プロバイダ、ディストリビュータ、サービスプロバイダ、システム インテグレータ、世界的な大手ハードウェア メーカーとともに、VMwareは業界で最も広範囲かつ強固な仮想化パートナ エコシステムを構築しています。今も成長を遂げるこのネットワークは、中堅・中小企業、ROBOの顧客向けに、VMwareソリューションと協働し、各ベンダーの十分なサポートを受けた、幅広いアプリケーション、ネットワーキング、サーバ、ストレージ デバイスを提供します。さらに、VMware vCloudのパートナは、公共のクラウド コンピューティング サービスを直接利用する中堅・中小企業向けに、ビジネス継続性ソリューションと災害復旧ソリューションを提供しています。

VMware, Inc. 中堅・中小企業ソリューション担当 副社長 ゼネラルマネージャ ラス・ストックデール( Russ Stockdale )コメント:
「今日のITにおける主な要件として、ビジネスの継続性、ITの供給/需要バランスの確保、ビジネス ニーズへの迅速な対応が挙げられますが、これらは事業規模にかかわらず、どの企業でも同じです。また、中堅・中小企業が直面している課題は、ITのプロによる小規模チームですべてを処理できるようにすることです。VMwareの中堅・中小企業向けソリューションは、システムの導入、運用、安全に関する複雑性を軽減することで、大規模な企業で利用されるビジネス継続性や管理の機能を、小規模なIT部門や個人実務者でも利用できます」

  • ご購入について
    ご購入については弊社国内パートナにお問い合わせください。
    http://www.vmware.com/jp/partners

    VMware vSphere 5.1とVMware vSphere Storage Appliance 5.1の出荷時期は、2012年9月12日を予定しています。

  • 価格について
    市場予想価格は、1プロセッサあたり市場予想価格10,000円からです。
    VMware vSphereのライセンスはプロセッサ単位で付与されます。1プロセッサあたりのコア数やvRAMに関する制限はありません。

 

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア(本社:カリフォルニア州パロアルト)は、クラウド時代においてビジネスの活性化を支援する仮想化ソリューションおよびクラウド インフラ ソリューションを提供いたします。ヴイエムウェアは、顧客がITリソースの構築・提供・利用を、発展的かつ企業特有のビジネスニーズ対応した方法で、移行できるよう支援します。ヴイエムウェアは、40万社を超える顧客、および5万5,000社を超えるパートナを有し、全世界にオフィスを展開するグローバル企業です。当社の2011年度の売上高は、37億7,000万ドルです。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。

VMware、VMworld、VMware Go Pro、VMware vMotion、VMware vCenter、Site Recovery Manager、vCenter Protect、vShield Endpoint、vSphere Data Protection、VMware vSphereは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。「パートナ」または「パートナシップ」という言葉は、当社と他社との法的な協力関係を示すものではありません。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。

将来予想に関する記述
本プレス リリースには、過去または現在の事実に関するもの以外に、将来予想に関する記述(forward-looking statement)が含まれており、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)の「セーフハーバ」条項(the safe harbor provisions)に準拠しています。これらの将来予想に関する記述は、VMware vSphere 5.1、VMware vSphere Storage Appliance 5.1、VMware vSphere 5.1 Standard with Operations Management、VMware Go Proにて提供される潜在的な利益、計画された機能、それらの製品の入手性およびそれら製品が顧客にもたらすメリットを含みますが、これらに限定されるものではありません。実際の結果は、特定のリスク要因により、将 来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、(i)世界的な経済状況や市場状況の悪化、(ii)顧客のIT消費の落ち込みまたは遅延、(iii)価格競争、業界再編、新規競合会社の仮想化市場への参入、競合会社による新製品の投入およびマーケティング施策などの競合状況、(iv)顧客の新製品の開発、および新しい製品、クラウドコンピューティングやデスクトップ仮想化など新たなコンピューティング戦略へ移行する能力、(v)お客様の新興技術に対する許容性(賛同の有無)、(vi)仮想化ソフトウェアおよびクラウド プラットフォームおよびデスクトップ コンピューティング プラットフォームの飛躍的な技術革新および市場変化、(vii)製品開発スケジュールの変更、(viii)当社の独自技術のマネジメント能力、(ix)当社が優秀な従業員を採用、維持できるかどうかなどの不確定要素が含まれますが、これらに限定されるものではありません。

これらの将来予想に関する記述は、現時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに 最新の報告書 Form 10-Q、Form 10-K、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があり ます。当社は、このリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。