ヴイエムウェア、

Photon Platform上で利用できるKubernetes as a Serviceを発表

最新のコンテナベースのワークロードの活用に向けて、堅牢かつシンプルな運用を実現するクラウドネイティブプラットフォームにネットワーク仮想化とハイパーコンバージドストレージのサービスを追加

【2016年10月19日（日本時間）東京発】

ヴイエムウェア株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：ジョンロバートソン）は本日、VMware Photon PlatformがKubernetesに対応したと発表しました。新たにPhoton Platformに組み込まれたKubernetesを活用することで、企業のIT部門は、開発者向けに“サービスとしてのKubernetes（Kubernetes as a Service）”を提供できるようになります。またVMware NSXとVMware Virtual SANを活用して、ネットワークとストレージの各サービスをPhoton Platformに追加することも発表しました。これらの新しいサービス群の追加により、VMware Photon Platformは、ヴイエムウェアからのサポートを備えた、最先端のコンテナ化されたアプリケーションを本番環境で稼働させるためのエンドツーエンドの企業向けクラウドネイティブインフラプラットフォームを提供します。

企業は革新的な顧客体験を生み出すアプリケーションやサービスによる差別化を推進しています。アプリケーションの開発ライフサイクルを短縮するため、開発者はクラウドネイティブアプリケーションの手法やアーキテクチャ、テクノロジを採用し始めています。VMware Photon Platformにより、Kubernetesなど最新のアプリケーションを構築、運用するために必要なサービスを自社データセンタ上のオンデマンドなサービスとして利用できるようになります。包括的なPhoton Platformの活用により、ITインフラのプロビジョニングを自動化できると同時に、企業はカスタムソリューションを構築、運用、サポートしなくても、アプリケーションの開発に注力できるようになります。

Photon PlatformからKubernetes as a Service、ネットワークとストレージのサービスを提供

ヴイエムウェアは、2015年8月にコンテナや最新のアプリケーションに最適化された企業向けのクラウドネイティブなインフラプラットフォームとしてVMware Photon Platformを発表しました。このPhoton PlatformはAPIベース、マルチテナント環境、大規模環境向けに開発されたプラットフォームで、今回のアップデートにより、新たな開発者向けサービスや広範なインフラ機能が追加されています。

Kubernetes as a Service
VMware Photon Platformでは、IT部門がサービスとしてのKubernetesをマルチテナント環境で開発者に提供できるため、ワークロードの分離とセキュリティの確保が可能になります。Kubernetesクラスタは単一ノードから数百ノードまでをわずか数分でプロビジョニングできると同時に、開発者はダウンタイムを発生させることなく、必要に応じてクラスタをスケールアップできます。また、復旧力に優れたVMware Photon Platformでは、サービスとしてのKubernetesのダウンタイムを削減できるよう、障害からの自動復旧機能などの高可用性の機能も備えています。さらにヴイエムウェアでは、商用のKubernetesディストリビューションを含め、Photon Platformに関するエンドツーエンドのサポートも提供します。

VMware NSXを活用した仮想ネットワーク
Photon Platformは、業界をリードするVMware NSXを活用したネットワークサービスを新たに搭載しました。その第一弾として、スイッチングとルーティングのサービスを提供し、今後は一連の論理ネットワークの要素やサービスを提供される予定です。VMware NSXに関する詳細はhttp://www.vmware.com/jp/products/nsx.html　をご参照ください。

VMware Virtual SANを活用したハイパーコンバージドストレージ
Photon Platformは、業界をリードするVMware Virtual SANを活用したブロックストレージサービスも新たに備えました。この新サービスでは、コンテナ化されたアプリケーションやクラウドネイティブアプリケーション向けに、柔軟かつプログラマブルで、そして市場で実績ある永続的なストレージを提供します。また、高速なアプリケーション導入に向けたスケールアップやスケールアウトが可能な、柔軟性の高いストレージも実現できます。さらに、ワークロード向けには、重複排除、クラスタの拡張、イレイジャーコーディングなど、堅牢性を備えたデータサービスも利用できます。ハイパーコンバージドインフラモデルをベースに設計されたPhoton Platformは、顧客が必要に応じてサーバやストレージをスケールアウトするためのシンプルなハードウェアアーキテクチャを提供します。さらに、Photon Platformは、外部のNASやSANとも接続できます。VMware Virtual SANに関する詳細は http://www.vmware.com/jp/products/virtual-san.html　をご参照ください。

Photon Platformには、Kubernetes、ネットワーク、ストレージの各サービスが組み込まれているため、IT部門は今後も拡張し続けるさまざまなサービスをオンデマンドで開発者に提供できます。開発者は、IT部門が管理するさまざまなサイズの仮想マシン、コンテナ、そしてOSのベースイメージが掲載されたカタログから、Kubernetesクラスタやコンテナ、仮想マシンを迅速にプロビジョニングできるようになります。

Photon Platformは、DevOpsやアジャイル開発の手法を取り入れ、そして最新のアプリケーション開発に必要なテクノロジを求める組織に最適なソリューションとなります。また、Photon Platformは、運用コスト（OPEX）を削減するために取り組むIT部門が、可用性に優れたITリソースのメリットを犠牲にすることなくワークロードをパブリッククラウドからプライベートクラウドに移行できるよう支援します。

VMware Inc. クラウドネイティブアプリケーション部門担当副社長兼ゼネラルマネージャポール・ファゾーネ（Paul Fazzone）コメント：

「VMware Photon Platformは、今日の最先端の企業インフラの自動化を通じて、開発部門の求める最新のサービスをIT部門が提供し、安全性を維持しながら運用できるようにするための大きな一歩を踏み出しました。VMware Photon Platformは、業界をリードするハイパーバイザ、ネットワーク仮想化、ハイパーコンバージドストレージなどの各種ソリューションを基盤に、これまでにないスピードと俊敏性を提供し、企業が革新的なソフトウェアソリューションをいち早く市場に提供できるよう支援します」

■ご購入および価格について

VMware Photon Platformは2016年第4四半期に一般提供を開始する予定です。価格やライセンスに関する情報は一般提供開始時に発表します。

VMware Photon Platformの主要コンポーネントであるPhoton ControllerとPhoton OSはオープンソースのソフトウェアとして、ヴイエムウェアのGitHubページから利用できます。

https://vmware.github.io/photon/

https://vmware.github.io/photon-controller/　

価格の詳細やご購入についてはヴイエムウェアの国内パートナまでお問い合わせください。
http://learn.vmware.com/apac_jp_co_solution-p_index　

ヴイエムウェア社について

ヴイエムウェア（本社：カリフォルニア州パロアルト）は、クラウドインフラとビジネスモビリティの分野で世界をリードし、顧客のデジタルトランスフォーメーションを加速させています。そして、Cross-Cloud Architectureや、データセンタ、モビリティ、セキュリティのソリューションの提供を通じて、顧客企業がビジネスやITに対してSoftware-Definedの手法を活用できるように支援しています。今日、全世界で50万社を超える顧客、および7万5,000社を超えるパートナを有し、2015年度の売上高は、66億米ドルに上ります。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。

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VMware、VMware Photon、NSX、Virtual SANは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。

将来予想に関する記述

本プレスリリースには、新製品に関する特長や提供開始日、これら新製品が顧客にもたらすメリットについての予測など、将来の成長に関する記述（forward-looking statements）が含まれています。

これらの将来予想に関する記述は、1995年米国私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の「セーフハーバ」条項（the safe harbor provisions）に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、（i）現在の世界的な経済状況や市場環境の不確定要素が及ぼす経済全体への影響；（ii）顧客、政府、ITの投資の遅延および削減；（iii）仮想化ソフトウェア、クラウド、エンドユーザ／モバイルコンピューティングの業界における価格競争、業界再編、新規競合会社の参入ほか、これらに限定されない競争上の要因と競合会社による新製品やマーケティング活動；（iv）顧客による新製品やクラウドコンピューティング、デスクトップ仮想化、software defined data centerなどのコンピューティング戦略に対する受容力ならびにこれらへの移行能力；（v）顧客の新興テクノロジの受容に関する不確定要素；（vi）顧客のより長期のライセンス契約やサポート契約に移行する意思の変更；（vii）仮想化ソフトウェア、クラウド、データセンタ、エンドユーザコンピューティングの業界の飛躍的な技術の変化；（viii）製品やサービスの開発タイムラインの変更；（ix）VMwareとDell Technologies社との関係、ならびにVMwareの取締役会メンバーの選任やDell社のVMwareに対する投資に関する事項についてDell社のステークホルダの承認が必要な事柄に関する同社のマネジメント能力；（x）VMwareの独自技術の知的所有権の保護能力；（xi）VMwareによる優秀な従業員の採用、維持の可否、が含まれます。また、これらの将来予測に関する記述は当プレスリリース発表時点の予測に基づくものであり、VMwareの最新の報告書 Form 10-K、 Form 10-Q、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されている、状況、重大な事項、価値、影響に関する不確定要素や変更などその他のリスクが含まれますが、これらに限定されるものではありません。VMwareは、このプレスリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。

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