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ヴイエムウェア VMware Integrated OpenStack 3により OpenStackクラウドの本番環境でのデプロイをさらに簡素化

【2016年8月31日(日本時間)東京発】
ヴイエムウェア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:ジョン ロバートソン)は本日、OpenStack Mitakaを基盤としたOpenStackディストリビューションの最新版、VMware Integrated OpenStack 3を発表しました。新機能の追加により、OpenStackクラウドのデプロイ(配置)を一層、簡素化し、費用対効果に優れた手法で可能としたほか、顧客が既存のVMware vSphere ワークロードをAPIドリブンなOpenStackクラウドでも実行できるようにしました。

今日、多くの企業が競合企業との差別化を図るために、顧客への新しい価値を創出するサービス提供の必要性に迫られています。こうした企業は、ソフトウェア技術を活用できる企業への転換を効果的に図り、新たな顧客体験を創出するアプリケーションやサービスの開発を行わなければなりません。このようなデジタル ビジネス トランスフォーメーションを加速させるために、企業はクラウド コンピューティングを導入し、アプリケーション開発サイクルを短縮させ、新たなビジネスチャンスへの即応に努めています。ヴイエムウェアはIT部門が開発者の生産性を一層、向上させることができるよう支援しています。

開発者の生産性を向上させるOpenStack MitakaベースのVMware Integrated OpenStack 3
ヴイエムウェアは、OpenStackコントリビュータ上位10社のうちの1社として、コストのかかるプロフェッショナル サービスを利用することなく、オンプレミスでのOpenStackクラウドのデプロイと運用を一層、迅速、効率的に実行できるようにするソリューションを提供しています。MitakaをベースとするVMware Integrated OpenStack 3は、管理性、拡張性、利用体験での機能拡張が図られています。Mitakaの主な特長と新機能は以下の通りです。

  • クラウド管理者およびIT管理者の日常業務を改善
  • Novaコンピューティング サービスのコンフィグレーションを簡素化
  • OpenStack Identity(Keystone)サービスを効率化し、クラウド ネットワークのアイデンティティ管理機能の設定を1つのステップに集約

VMware Integrated OpenStackの既存ユーザは、実装済のアップグレード機能を利用し、VMware Integrated OpenStack 3に移行できます。VMware Integrated OpenStack 2で初めて採用されたこの機能により、OpenStackの各バージョン間でのシームレスなアップグレードが可能になります。

ヴイエムウェアは、完全なOpenStack環境をわずか2台の仮想マシンでも実行できるよう、管理コントロールプレーンの最適設計を行いました。VMware Integrated OpenStack 3は、数千台規模の仮想マシン、ワークロード、ネットワークへと拡張可能な本番環境向けのOpenStackクラウドに必要なインフラならびにその関連コストを削減するとともに、運用の効率化も実現します。このコンパクトな管理コントロールプレーンの活用により、IT部門は、支店や部門向けの小規模なOpenStackクラウドを高い費用対効果のもと、わずか15分程度で構築できます。また、この最新のリリースでは、既存のvSphere仮想マシンをOpenStackにインポートできます。この機能により、開発者は主要なプロジェクト ワークロードを簡単に移行し、移行初日からOpenStack APIで管理できます。

VMware Integrated OpenStackの活用により、IT部門は新たなツールや追加のトレーニングを必要とすることなく、VMware vSphere、VMware NSX、VMware Virtual SAN を含むヴイエムウェアのインフラ上で実行できるOpenStack APIを開発部門に提供できます。IT部門は、VMware Integrated OpenStackならびにVMware vSphereと密接に統合されたVMware vRealize Operations やVMware vRealize Log Insight への投資を生かすことができ、OpenStackの全体的なモニタリングや仮想インフラの問題解決をより迅速、かつ容易に行えます。さらに、VMware vRealize Business for Cloudの顧客は、VMware Integrated OpenStackクラウドのコストやキャパシティを分析でき、パブリック クラウドで運用した場合のインフラ コストと比較できます。VMware Integrated OpenStackの利用により、顧客は本番環境のOpenStackクラウドをわずか数週間でデプロイでき、さらにVMware vSphere クラスタ、High Availability、およびvMotion を利用してワークロードの保護や本番環境でのゼロダウンタイムの維持を図ることができます。ヴイエムウェアは、OpenStackコミュニティでの積極的なパートナとして、オープンソースの完全なOpenStackコードを含め、このディストリビューションのすべてのコンポーネントをパッケージし、テストとサポートも行います。

また、昨日のリリースの通り、VMware Cloud Foundation によるVMware Integrated OpenStackのサポートが提供されるため、顧客はオンプレミス、パブリック クラウドを問わずヴイエムウェアの仮想インフラ上にOpenStackクラウドを迅速にデプロイし、運用することができます。

VMware Inc. クラウド管理ビジネス部門担当 上席副社長兼ゼネラル マネージャアジェイ・シン(Ajay Singh)コメント:

「OpenStackを利用する開発者に向けて、ヴイエムウェアはVMware Integrated OpenStackを本番環境で実行できる最もリソース効率と費用対効果に優れたOpenStackディストリビューションに進化させることを目指しています。ヴイエムウェアはOpenStackコントリビュータとしての豊富な実績と長い歴史を生かし、デプロイメント、運用、アップグレードの効率化に焦点を当て、IT部門がスケジュールに沿ってOpenStackクラウドのデリバリできるように支援しています。IT部門によるクラウドのデプロイメントが迅速であるほど、開発者はより早くOpenStackのサービスやAPIを利用でき、ビジネスの差別化を図る新しいアプリケーションやサービスを開発できるようになります」

■ご購入および価格について
VMware Integrated OpenStack 3は、2016年第3四半期に提供開始予定です。OpenStack ディストリビューションは、VMware vSphere Enterprise Plus Edition、VMware vSphere with Operations Management Enterprise Plus Edition、vSphere Standard Edition with NSX Advanced、VMware vCloud Suite を実行している契約顧客に対してコスト負担無く配布されます。OpenStackのオープンソースコードを含むVMware Integrated OpenStackの本番環境向けのテクニカルサポートは、オプションとして別途ご購入いただけます。 価格の詳細やご購入についてはヴイエムウェアの国内パートナまでお問い合わせください。
http://learn.vmware.com/apac_jp_co_solution-p_index

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア(本社:カリフォルニア州パロアルト)は、クラウド インフラとビジネス モビリティの分野で世界をリードし、顧客のデジタル トランスフォーメーションを加速させています。そして、Cross-Cloud Architecture や、データセンタ、モビリティ、セキュリティのソリューションの提供を通じて、顧客企業がビジネスやITに対してSoftware-Definedの手法を活用できるように支援しています。今日、全世界で50万社を超える顧客、および7万5,000社を超えるパートナを有し、2015年度の売上高は、66億米ドルに上ります。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。

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注1: ヴイエムウェアが2016年1月に実施した内部のテストならびに算出に基づく VMware、VMworld、vSphere、NSX、Virtual SAN、vRealize、vRealize Operations、Log Insight、vRealize Business、vMotion、Cloud Foundation、vSphere Enterprise Plus Edition、VMware vSphere with Operations Management、vSphere Standard Edition、vCloud、vCloud Suiteは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。