ヴイエムウェア、クラウド管理プラットフォームVMware vRealize™ Suiteの最新版を発表
ハイブリッド クラウド環境のアプリケーション／インフラの包括的な管理を実現
新たなクラウド管理ソリューションによりアジャイル開発とDevOpsをサポートする継続的デリバリー機能を提供
【 2014年10月15日 （日本時間）東京発】
ヴイエムウェア株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：三木 泰雄）は本日、ハイブリッド クラウド向けに開発されたクラウド管理プラットフォームの最新版「VMware vRealize™ Suite 6」を含む、新たなクラウド管理製品群と機能群を発表しました。本日の発表には、VMware vRealize Operations™（旧称：VMware vCenter™ Operations Management Suite™）のメジャー アップデートのほか、DevOpsにおける継続的デリバリーを実現するVMware vRealize Code Stream、およびクラウド管理向けSaaS（Software as a Service）の新サービスであるVMware vRealize Air™ Complianceのベータ版が含まれています。
今日のIT部門は、モバイル／ビッグデータ／webベースの新しいアプリケーションが登場するなか、ビジネスを成功させるためにスピードと俊敏性を向上させる必要があります。さらに、IT部門は、オンプレミスまたはパブリック クラウド上に展開する、最新のアプリケーション アーキテクチャと従来の3階層のビジネス アプリケーションの両方を管理しなくてはなりません。VMwareは、IT部門が直面するこれらの課題に対応できるよう、クラウド管理プラットフォームであるVMware vRealize Suiteを発表しました。VMware vRealize Suiteは、製品間でサービスを共有することで管理を統合しており、ビジネス上の価値を実現するまでの期間を高速化できます。
VMware vRealize Code Stream 1.0：DevOpsにおける継続的デリバリー ソリューション
VMwareは、アジャイル開発とDevOpsのプロセスをIT部門がサポートすることを可能にする新製品「VMware vRealize Code Stream」を発表しました。VMware vRealize Code Streamは、継続的インテグレーションの俊敏性を継続的デリバリーにまで拡張することで、運用リスクを低減しながら、ソフトウェア リリースの高速化と信頼性の向上を実現します。このソリューションは、ソフトウェアのリリース プロセス全体を自動化するとともに、ステージを移行する際のガバナンスを強化します。また、開発チームと運用チームの両方に、単一のダッシュボードを通して、エンドツーエンドのリリース プロセスの視認性を提供します。Jenkins、Bamboo、Git、Subversionなどの、継続的インテグレーション、ソースコード管理ツールとも統合できます。さらに、VMware vRealize Automationを使用してアプリケーション環境の導入も可能で、たとえばパブリック クラウド上に開発環境を導入した後、プライベート クラウド上に安全で可用性の高い本番環境を展開することもできます。
VMware vRealize Suiteによる統合管理の実現
VMware vRealize Suiteは、VMwareのクラウド自動化、クラウド運用、クラウド ビジネス管理のソリューションを単一のスイート製品に統合しています。VMware vRealize Suiteが提供する包括的かつ統合された管理スタックにより、プライベート／パブリック クラウド環境や複数のハイパーバイザー、物理インフラ上に展開された新旧のアプリケーションのリリースと運用管理を自動化し、すべての環境を統合的に管理できます。VMware vRealize Suiteでは製品間でサービスが共有され、共通タスクの簡素化、管理ツール間の切り替え作業負荷の軽減、管理者向けの優れたユーザ エクスペリエンスを実現します。
VMwareは新機能や強化機能により、以下のようなクラウド管理プラットフォームの進化を実現しています。
- VMware vRealize Operations 6.0：インテリジェントな運用をアプリケーションからストレージにまで適用
VMware vRealize Operations 6.0は、予測分析とポリシーベースの自動化により、物理／仮想／クラウドのインフラ全体でインテリジェントな運用管理を実現します。メジャー アップデートとなるVMware vRealize Operations 6.0は、優れた耐障害性を備えた新しいスケールアウト アーキテクチャを採用しており、従来バージョンと比較して8倍の拡張性を実現しつつ、中小規模企業からグローバル企業までのあらゆる規模の顧客ニーズに対応します。そして、オープンかつ拡張性の高いプラットフォームにより、アプリケーション、ネットワーク機器、ストレージ機器の全体にわたる可視性を単一のコンソールを通して提供します。VMware vRealize Operations 6.0は、最先端の分析機能やスマートアラート、問題検出などの機能を通じて、複数の症状から成る複雑な問題を迅速に特定し、解決策を提示します。提示される解決策には、ポリシーに準拠して修復を開始するためのリンクも含まれています。これによりITチームは、単一のコンソールを通して問題を解決できます。さらに、VMware vSphere®環境だけでなく、物理およびアプリケーション レベルのメトリクスまで拡張可能なキャパシティ計画およびプロジェクト管理の新機能により、需要／利用可能なリソース／SLA（サービス レベル アグリーメント）の管理性を向上します。
VMware vRealize Operations 6.0の詳細はこちらをご参照ください。
http://campaign.vmware.com/imgs/apac/jp_dwn/PDF/vnw-pr141015_vRealize-Ops6_J.pdf - VMware vRealize Business™ 6.0：コストと品質に関するインサイトをIT部門に提供
VMware vRealize Business（旧称：VMware IT Business Management Suite™）は、ITサービスのコストおよび品質の透明性とコントロールを確保し、情報責任者はビジネス戦略に沿ったITを推進できるようになります。VMware vCloud® Air™の見積もり機能やサービス プロバイダの手動追加機能など、最新のクラウド比較機能を統合したVMware vRealize Business 6.0は、インフラ チームおよび運用チームにハイブリッド クラウドの管理に不可欠なビジネス管理機能を提供します。新機能には、インフラ サービスをすぐに使えるようにするための価格分析、ショーバック／チャージバック、予算管理機能などが含まれ、ユーザは直感的に意思決定を行うことができます。また、VMware vRealize Business 8.2のAdvancedエディションおよびEnterpriseエディションも提供予定です。 - VMware vRealize Automation™ 6.2：VMware vRealize Operationsとのプラットフォーム統合
VMware vRealize Automation（旧称：VMware vCloud® Automation Center™）は、ITサービスやアプリケーションの提供を自動化し、ビジネスに求められる俊敏性を実現します。この最新版では、VMware vRealize Operationsとのさらなる統合を実現しており、運用上のインテリジェンスと分析機能をライフサイクル管理に追加しています。具体的にはVMware vRealize Automation 6.2では、マルチベンダのインフラ環境でのサービスの健全性の可視化機能とアイドル状態の仮想マシンの認識機能が追加されています。これにより、VMware vRealize Automationのポリシー ベースのワークフローを通じて、利用されていないもしくはアイドル状態の仮想マシン リソースの再利用をユーザの確認を含めて自動化することができるため、リソース利用率の改善と設備コストの削減が可能になります。さらにVMware vRealize AutomationとVMware NSX™の連携により、ロードバランサーやセキュリティなどの仮想ネットワーク サービスの継続的な管理とプロビジョニングという大きな課題に対応できます。また、ブループリント機能により、アプリケーションの導入、再構成、移行などの際にも、ネットワークやセキュリティのポリシーをアプリケーションに紐づけることができます。アプリケーションの利用を終了する際には、ネットワーク サービスのリソースは回収しながら、セキュリティ ポリシーやファイアウォールのルールを削除できるため、長期間利用されていないアプリケーションに付随する多数のファイアウォールのルールやセキュリティ ポリシーの管理性を簡素化できます。
- VMware vRealize Log Insight™ 2.5：新たなロール ベースのアクセス制御機能
VMware vRealize Log Insight（旧称：VMware vCenter™ Log Insight™）は、物理／仮想／クラウドの環境全体での自動学習、高性能な検索、トラブル シューティングを通じたリアルタイムのログ管理機能を提供します。VMware vRealize Log Insight 2.5とVMware vRealize Operationsの統合強化により、構造化／非構造化データの両方の分析を通じてエンドツーエンドの運用管理が可能になるため、ITパフォーマンス全体の向上を図りながら、システムの運用停止を防ぐことが可能です。ロール ベースのアクセス制御機能も搭載されており、利用者の役割に応じてログデータへのアクセスを制御することができます。
VMwareは今後もパートナ エコシステムの拡大を積極的に推進し、新たなコンテンツ パックや管理パックの開発を進めます。VMwareはパートナ各社とともに、標準的なネットワーク機器向けの新たなコンテンツ パックや、OpenStack、SAN／iSCSI／NFSに対応したストレージ機器、そしてVMware Virtual SAN™向けの新たな管理パックの提供を、2014年第4四半期（10～12月）に開始する予定です。ハイブリッド クラウド環境の管理の簡素化と自動化をサポートする数多くのコンテンツと管理パックは、VMwareソリューションの拡張プラグインなどを提供するコミュニティ「VMware Solutions Exchange」内のCloud Management Marketplaceから利用可能です。
VMware Solutions Exchange内のCloud Management Marketplaceは下記URLをご参照ください。
https://solutionexchange.vmware.com/store/category_groups/cloud-management
VMware vRealize Air Compliance™：新しいSaaSをベータ版で提供
またVMwareは本日、VMware vRealize Air Complianceも発表しました。VMware vRealize Air Compliance は、Software-Defined Deta Centerのために開発された、業界初のSaaS型コンプライアンス サービスです。VMware vRealize Air Complianceを導入することで、自社のVMware vSphere®環境がVMware vSphere Hardening Guideや医療業界のHIPAA／HITECHガイドラインなどのさまざまなセキュリティや規制に関する要件に対応しているかどうかを検証し、そして数分でシステムを起動、稼働させることができます。継続的なコンプライアンス精査を実施することで、ユーザ レベルでコンプライアンスに違反する変更があった際は、自動化されたコンプライアンス スコアカードを通じてリアルタイムの情報とアラートを提供するため、システム構成上のコンプライアンスの課題に迅速に対応可能です。VMware vRealize Air Complianceは、VMware vSphere基盤のオンプレミスおよびパブリック クラウド環境のセキュリティを確保する上で、ユーザが必要とするあらゆる柔軟性を提供します。
※VMware vRealize Air Complianceの日本市場での提供は、2015年以降を予定しています。
vRealizeファミリーへのリブランディングを完了
VMwareは本日、新旧のすべてのクラウド管理製品をvRealize製品ファミリーに統合します。今回の改称は、顧客のIT投資の価値の実現、そしてハイブリッド クラウドの実現をサポートすることに対するVMwareのコミットメントを示しています。
VMware, Inc. クラウド マネジメント ビジネス担当上級副社長兼ゼネラル マネージャ ラミン・セイヤー（Ramin Sayar）コメント：
「現在のCIOやIT組織には、セキュリティや効率性、またコストを犠牲にすることなく、俊敏性を向上させることが求められています。そのなかでITインフラ チームおよび開発チームの課題となっているのが、複数のプライベート／パブリック クラウド環境の管理、OpenStackなどの新しいフレームワークの導入、最新のアプリケーションの継続的な開発、そしてDevOpsプロセスの導入です。VMware vRealize Suiteは、俊敏性とコントロールを確保しながら、さまざまなITを1つのソリューションで管理、活用することを可能にします」
■ご購入および価格について
クラウド管理ソリューションの新製品、強化された機能は、2014年第4四半期（10～12月）より提供開始予定です。
- VMware vRealize Suiteのすべてのコンポーネントをアップデートし、Advanced（1 CPUあたりの市場想定価格は84万4千円（税抜き））、Enterprise（1CPUあたりの市場想定価格は124万4千円（税抜き））の2つのエディションを通じて提供します。
- VMware vRealize Code Streamは、スタンドアロン製品として利用可能です。市場想定価格は、OSインスタンスあたり15万7千円（税抜き）、またはCPUあたり93万8千円（税抜き）です。
- VMwareは、VMware vSphere with Operations Managementのアドオンとして、VMware vRealize Operations Insightの運用分析およびログ分析のコンポーネントをアップデートします。VMware vRealize Operations Insightの市場想定価格は、1CPU当たり25万円（税抜き）です。また、下記URLから登録いただくことで、VMware vRealize Log Insight 2.5のダウンロード開始時にお知らせが届きます。
http://eepurl.com/3FUsr
ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア（本社：カリフォルニア州パロアルト）は、クラウド時代においてビジネスの活性化を支援する仮想化ソリューションおよびクラウド インフラ ソリューションを提供いたします。ヴイエムウェアは、顧客がITリソースの構築・提供・利用を、発展的かつ企業特有のビジネスニーズ対応した方法で、移行できるよう支援します。ヴイエムウェアは、50万社を超える顧客、および7万5,000社を超えるパートナを有し、全世界にオフィスを展開するグローバル企業です。当社の2013年度の売上高は、52億1,000万ドルです。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。
VMware、VMware NSX、VMware Virtual SAN、VMware vCenter Operations Management Suite、vCloud, vCloud Automation Center、IT Business Management Suite、vCenter Log Insight、vRealize Operations Insight、vRealize Automation、vRealize Business、vRealize Code Stream、vRealize Log Insight、 vRealize Air Compliance、vRealize Suiteは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。
将来予想に関する記述
本プレス リリースには、VMware vRealize製品ファミリーとVMware vRealize Air Complianceで予定されているアップデート、これら製品で予定されている機能や顧客への潜在的メリット、企業やハイブリッド クラウド コンピューティングのトレンドに関する予測など、将来予想に関する記述 （forward-looking statement） が含まれており、1995年米国私募証券訴訟改革法 （Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の「セーフハーバ」 条項 （the safe harbor provisions）に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、(i) ビジネス上のIT戦略の変更、(ii) 世界的な経済状況や市場状況の悪化、(iii) ITの消費の落ち込みまたは遅延、(iv) 価格競争、業界再編、新規競合会社のモバイル端末、エンド ユーザの市場への参入、当社の競合会社による新製品の投入およびマーケティング施策などの競合状況、(v) 顧客の新製品の開発、および新しい製品やハイブリッド クラウド コンピューティング戦略へ移行する能力、(vi) 顧客の新興技術に対する許容性（賛同の有無）、(vii) 仮想化ソフトウェアならびにクラウドコンピューティングや企業向けコンピューティングのプラットフォームの飛躍的な技術革新および市場変化、(viii) 製品開発スケジュールの変更、(ix) VMwareの専有技術を保護する能力、(x) 規制要件の変更や新設、(xi) VMwareが優秀な従業員を採用、維持できるかどうかなどの不確定要素が含まれますが、これらに限定されるものではありません。
これらの将来予想に関する記述は、現時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに 最新の報告書 Form 10-Q、Form 10-K、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があり ます。VMwareは、このプレスリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。