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VMware、パートナと協業し、クラウド向けに安全なインフラストラクチャを提供

VMware、パートナと協業し、クラウド向けに安全なインフラストラクチャを提供

幅広いパートナ ネットワークを通じてセキュリティとコンプライアンスの統合ソリューションを提供し、お客様のクラウドへの移行を支援

＊本内容は、2012年2月29日（米国時間）に米国VMware, Inc. が発表した報道資料の抄訳版です。

 【 2012 年 2 月 29 日 （米国時間）米サンフランシスコ発 】VMware, Inc.（NYSE：VMW）は本日、サンフランシスコで開催されている情報セキュリティに関するイベント「RSA Conference 2012」で、パートナ コミュニティとの継続的な協力関係を通じ、クラウド向けに安全なインフラストラクチャを提供すると発表しました。VMwareは、信頼できる幅広いセキュリティ パートナ（Bitdefender社、Catbird社、HP社、Kaspersky社、McAfee社、RSA社、Symantec社、Trend Micro社）との連携を通じ、セキュリティおよびコンプライアンスを実現する新世代の統合ソリューションを提供することで、お客様がクラウド コンピューティングのメリットを活用できるよう、ITのクラウドへの移行を支援します。

 VMware Inc. グローバル戦略アライアンス担当バイス プレジデント　パラグ・パテル（Parag Patel）コメント：
「クラウド コンピューティングは、デジタル情報の利用・管理の面で力を発揮する新たな手段ですが、クラウドを展開するデータセンター内では、お客様は従来のセキュリティとコンプライアンスに対する新しい手法を検討する必要があります。基盤プラットフォームであるVMwareのクラウド インフラストラクチャ スイートと、セキュリティを実現するVMware vShield™技術を通じ、当社はパートナとの緊密な連携のもと、パートナ製品とVMwareのソフトウェアとのシームレスな統合に取り組んでいます。そして、それらの取り組みを通じ、お客様のクラウド環境のセキュリティ確保を完全に実現する包括的でコスト効率の高いさまざまなソリューションを提供しています。これらのソリューションは、お客様のクラウドへの移行を容易にするとともに、プライベート クラウドとハイブリッド クラウドのセキュリティ強化を実現します」

クラウド導入を促進する共同セキュリティ ソリューション
VMwareとそのパートナが提供する仮想化対応のセキュリティ対策は、クラウドのメリット最大化、コスト削減や複雑性軽減に寄与するほか、お客様がクラウドに移行する際の迅速なITコンプライアンス対応を可能にします。

*各社からのコメント・詳細はUSリリース原文をご覧ください。
http://www.vmware.com/company/news/releases/vmw-rsa-partner-momentum-2-29-12.html

■ 補足情報

ヴイエムウェア社について

ヴイエムウェア（本社：カリフォルニア州パロアルト）は、クラウド時代においてビジネスの活性化を支援する仮想化ソリューションおよびクラウド インフラ ソリューションを提供いたします。ヴイエムウェアは、お客様がITリソースの構築・提供・利用を、発展的かつ企業特有のビジネスニーズ対応した方法で、移行できるよう支援します。ヴイエムウェアは、30万社を超えるお客様、および2万5千社を超えるパートナを有し、全世界にオフィスを展開するグローバル企業です。当社の2011年度の売上高は、37億7,000万ドルです。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。

VMware、VMware vShield、VMware vSphere、VMware View、VMware vCloudは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。「パートナ」または「パートナシップ」という言葉は、当社と他社との法的な協力関係を示すものではありません。

将来予想に関する記述
本プレス リリースには、新製品の発表やそれら新製品に含まれる予定の機能やエンド ユーザのメリットに係る発表に関する計画や他の事象など、将来予想に関する記述（forward-looking statements）が含まれています。将来予想に関する記述は、1995年米国私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の「セーフハーバ」 条項（the safe harbor provisions）に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、(i)政府支出における優先レベルの変更、(ii)一般的な経済状況や市況の悪化、(iii)IT支出に係る消費の落ち込みまたは遅延、(iv)価格競争、業界再編、 新規競合会社の仮想化・クラウドコンピューティング市場への参入、競合会社による新製品の投入およびマーケティング施策などの競合状況、(v)お客様が新製品の開発のほか、クラウドコンピューティングおよびデスクトップ仮想化への移行を実現できるか否か、(vi)お客様の新興技術に対する許容性 （賛同の有無）に起因する不確定要素、(vii)仮想化ソフトウェア、クラウドコンピューティングおよびデスクトップコンピューティング向けプラットフォームの飛躍的な技術革新および市場変化に関する不確定要素、(viii)製品開発タイムラインの変更、(ix)当社の独自技術の知的所有権のマネジメント能力、(x) 当社が優秀な従業員を採用・維持できるかどうかが含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらの将来予想に関する記述は、現時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに 最新の報告書 Form 10-K、 Form 10-Q、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があります。当社は、このリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。