プレス リリースカテゴリこの記事の所要時間:1 分

VMware、2018年度第2四半期の業績を発表

VMware、2018年度第2四半期の業績を発表

第2四半期の売上高は、前年同期比12%増の19億米ドル

製品ポートフォリオと地域の全般で堅調な業績を達成

*本内容は、2017年8月24日(米国時間)に米国VMware, Inc.が発表した報道資料の翻訳版です。

【2017年8月24日(米国時間)カリフォルニア州発】VMware, Inc.(NYSE:VMW)は本日、2018年度第2四半期(2017年5月6日~8月4日)の業績を発表しました。

第2四半期の概要

  • 第2四半期の売上高は19億米ドルで、前年同期比12.2%増
  • 第2四半期のライセンス収入は7億3,200万米ドルで、前年同期比13.7%増
  • 第2四半期のGAAPベースの純利益は、前年同期の2億6,500万米ドル(希薄化後1株当たり利益:0.62米ドル)から、3億3,400万米ドル(同0.81米ドル)になり、同1株あたり利益は前年同期比30%増。第2四半期の非GAAPベースの純利益は、前年同期の4億1,400万米ドル(同0.97米ドル)から、4億8,900万米ドル(同1.19米ドル)になり、同1株あたり利益は前年同期比22%増
  • 第2四半期のGAAPベースの営業利益は3億3,800万米ドルで前年同期比5%増。非GAAPベースの営業利益は5億8,500万米ドル、前年同期比15%増
  • 第2四半期の営業活動によるキャッシュ フローは6億2,000万米ドル。フリー キャッシュ フローは5億6,300万米ドル
  • 2017年8月4日時点での現金、現金同等物および短期投資額は、89億米ドル、前受収益は55億米ドル
  • 第2四半期の売上高に前受収益の修正を加えた額は前年同期比18%増
  • 第2四半期のライセンス収入に前受ライセンス収入の修正を加えた額は前年同期比14%増
  • 40億米ドルの無担保シニア債(3年債、5年債、10年債)の新規発行を2017年8月21日に完了
  • すでに発表された通り、VMwareの取締役会は、2018年8月31日にかけて行われる10億米ドルの自社株買いを承認しました。これは、2018年度の実施として2017年1月に発表された現行の12億ドルの自社株買いの残り取得枠9億米ドルに追加されるものです。

VMware, Inc. 最高経営責任者(CEO)パット・ゲルシンガー(Pat Gelsinger)コメント:

「2018年度第2四半期を堅調な業績で終えることができ、大変喜ばしく思っています。これは、3つの地域すべてで製品ポートフォリオ全般が堅調に推移したことによります。私たちは、コンピューティング仮想化の企業から、顧客の業務効率の向上やデジタルトランスフォーメーションを支援する広範な製品ポートフォリオを提供する企業へと転換を図る取り組みを複数年にわたり展開しています。そして顧客もまた、あらゆるクラウドやデバイスでアプリケーションを実行、管理、安全性の確保、接続できるようにするVMwareへの信頼を強めています」

VMware, Inc. 最高財務責任者(CFO)ゼーン・ロウ(Zane Rowe)コメント:

「2018年度第2四半期は堅調な業績を達成し、今後に向け、より良い体制で臨むことができます。今年度のガイダンスを上方修正したほか、シニア債の新規発行を完了、また10億米ドルの自社株買い追加の承認を得ることができました」

最近の戦略発表と重要事項

  • 6月、マルチ クラウド環境全体でコンピューティング、ネットワーク、ストレージ、アプリケーション サービスの大規模な管理とプロビジョニングを可能にするVMware vRealize®クラウド管理プラットフォームの最新版を発表しました。
  • IDCが発表した2016年の売上に基づく世界のクラウドシステム管理ソフトウェア市場とデータセンタ自動化市場の両調査で、VMwareはマーケットリーダーに評価されました。これら分野でのマーケットリーダーの評価は4年連続になります(1)(2)。
  • Gartnerの2017年データセンタ ネットワーキングのMagic Quadrantで、VMwareはビジョナリーに選出されました(3)。
  • Gartnerの2017年エンタープライズ
  • モビリティ管理(EMM)スイートのMagic Quadrantで、VMware AirWatch®が再度、リーダーに選出されました(4)。
  • IDCのEMM MarketScapeで、VMware AirWatchがリーダーに評価されました(4)。

会計年度の改訂と四半期業績の前年同期との比較、ならびに前受収益バランスの修正について

VMwareは、2017年1月1日から会計年度を変更しました。変更後の最初の会計年度は、2017年2月4日から開始され、2018年2月2日に終了します。2017年1月1日から2017年2月3日までの期間は移行期間として計上され、VMwareの2018会計年度第1四半期のForm 10-Q報告書では別の期間として報告されます。

当プレスリリースならびに別添の財務諸表に含まれる四半期業績の前年同期との比較は、2018会計年度第2四半期(2017年5月6日~2017年8月4日)と2016年第1四半期(2016年4月1日~2016年6月30日)を比較しています。2018年度第2四半期の前受収益ならびに前受ライセンス収入への修正は、移行期間の最終日である2017年5月5日時点での前受収益ならびに前受ライセンス収入の差額と2018年度第2四半期の最終日である2017年8月4日時点の差額をそれぞれ比較しています。

■ その他、発表詳細は下記本社リリースをご覧ください(英語)

https://www.vmware.com/content/dam/digitalmarketing/vmware/ja/pdf/earnings/vmw-earnings-release-nongaap-q218.pdf

(1) “IDC Worldwide Cloud Systems Management Software Market Shares, 2016: Year of Monitoring and Analytics Growth”, by Mary Johnston Turner, July 2017. IDC #US41375617

(2) “IDC Worldwide Datacenter Automation Software Market Shares, 2016: Year of Market Disruption”, by Mary Johnston Turner, June 2017. IDC #US41372217

(3) Gartner, Inc., Magic Quadrant for Data Center Networking, Danilo Ciscato, et al, July 3, 2017

(4) Gartner, Inc., Magic Quadrant for Enterprise Mobility Management Suites, Rob Smith, et al, June 6, 2017

(5) “IDC MarketScape: Worldwide Enterprise Mobility Management Software 2017 Vendor Assessment”, by Phil Hochmuth, August 2017. IDC #US42890217

ヴイエムウェア社について

ヴイエムウェア(本社:カリフォルニア州パロアルト)は、クラウド インフラとビジネス モビリティの分野で世界をリードし、顧客のデジタル トランスフォーメーションを加速させています。そして、Cross-Cloud Architecture™や、データセンタ、モビリティ、セキュリティのソリューションの提供を通じて、顧客企業がビジネスやITに対してSoftware-Definedの手法を活用できるように支援しています。今日、全世界で50万社を超える顧客、および7万5,000社を超えるパートナを有し、2016年度の売上高は、70億9,000万米ドルに上ります。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。

# # #

VMware、vRealize、AirWatch、Cross-Cloud Architectureは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。

将来予想に関する記述

本プレス リリースには、顧客でのVMwareのソリューションの導入、これらのソリューションにより期待される顧客のメリット、VMwareの戦略的な取り組みとその展望、VMwareのガイダンスの上方修正と自社株買いの可能性など、将来の成長に関する記述(forward-looking statements)が含まれています。

これらの将来予想に関する記述は、1995年米国私募証券訴訟改革法 (Private Securities Litigation Reform Act of 1995)の「セーフハーバ」 条項 (the safe harbor provisions)に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、(i)現在の世界的な経済状況や市場環境の不確定要素が及ぼす経済全体への影響;(ii)顧客、政府、ITの投資の遅延および削減;(iii)仮想化ソフトウェア、クラウド、エンドユーザ/モバイル コンピューティングの業界における価格競争、業界再編、新規競合会社の参入ほか、これらに限定されない競争上の要因と競合会社による新製品やマーケティング活動;(iv)顧客による新製品やクラウド コンピューティング、デスクトップ仮想化、software defined data centerなどのコンピューティング戦略に対する受容力ならびにこれらへの移行能力;(v)有効なパートナシップやアライアンスを戦略的に締結、維持するためのVMwareの能力;(vi)顧客の新興テクノロジの受容に関する不確定要素;(vii)仮想化ソフトウェア、クラウド、エンドユーザならびにモバイル コンピューティングの業界の飛躍的な技術の変化;(viii)製品やサービスの開発タイムラインの変更;(ix)VMwareとDell Technologies社との関係、ならびにVMwareの取締役会メンバの選任やDell社のVMwareに対する投資に関する事項についてDell社のステークホルダの承認が必要な事柄に関する同社のマネジメント能力;(x)VMwareの独自技術の知的所有権の保護能力;(xi)VMwareによる優秀な従業員の採用、維持の可否;(xii)買収した企業や資産を成功裏に統合へと導くVMwareの能力とVMwareが売却した資産に関するサービスのスムーズな移行;(xiii)Dellとの相乗効果を実現するVMwareの能力;(xiv)主要な経営陣の変更に起因する中断;(xv)為替変動;(xvi)VMwareの財務状況の変化;(xvii)Dellの会計年度に合わせた移行ならびにDellとの事業統合に伴う潜在的な混乱;(xviii)現金の代替使用の検討を誘因する事業機会および優先事項の変化;(xix)自社株買い向けとして米国に留保される現金の水準の変動などが含まれますが、これらに限定されるものではありません。

これらの将来予想に関する記述は、当プレスリリースの発表時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに 最新の報告書 Form 10-K、 Form 10-Q、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があり ます。当社は、このリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。