ヴイエムウェア統合エンドポイント管理、Windows 10のサポート、ID管理の強化でデジタルワークスペースのイノベーションを実現

新しい統合エンドポイント管理テクノロジによるエンタープライズモビリティ管理と
従来からのPCライフサイクル管理の統合により、Windows 10を包括的にサポート

VMware Horizonの拡張機能となる新しいプラグアンドプレイソリューション、
Blastによるパフォーマンスの向上により、コストと複雑性を低減

VMware Workspace ONEの新たな自動化機能により、Office 365の管理がさらに簡素化

【2016年8月31日（日本時間）東京発】
ヴイエムウェア株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：ジョンロバートソン）は本日、Windows 10を管理する上での新しい統合エンドポイント管理の取り組みと、VMware HorizonおよびVMware Workspace ONEの機能拡張を発表しました。これらのイノベーションは、導入が進んでいるデジタルワークスペースのさらなる進化を促し、時間や場所、デバイスを問わず、すべてのアプリケーションにアクセスすることを望むモバイル社員をサポートする上での課題を解決します。

クライアントサーバアプリケーションから、モバイル・クラウドアプリケーションへの進化に際しては、あらゆる企業がさまざまな課題に直面します。エンドポイントのコンシューマライゼーションによる複雑性が増大したことにより、クラウドからアプリケーションを管理、配信、利用できる簡素化された手法を求め、多くの企業がデジタルワークスペースの採用を進めています。コンシューマ製品のようなシンプルさとエンタープライズ向けのセキュリティを両立させるというヴイエムウェアの方針に従い、同社の提供するデジタルワークスペースでは、すべてのデバイス、アプリケーション、サービスが統合され、これらを統合された共通のアクセスとIDで安全に管理できるようにしています。企業の間でWindows 10ならびにWindows 10のモバイル向けプラットフォームへの移行が進むなか、Windows 10対応のデスクトップやアプリケーションの規模感の見極め、レガシーアプリケーションのサポート、拡大の一途にあるモバイルデバイス向けモバイルアプリケーションのエコシステムの統合などの課題もあり、安全なソリューションとなるデジタルワークペースへのニーズは一段と増すと見込まれます。

Windows 10向け統合エンドポイント管理の最新の手法
ガートナー社が最近行った調査では、「単一の共通管理フレームワークが進化し、従来のPCとモバイルデバイスを網羅するようになった今、エンドポイント管理の未来は、従来のPCとモバイルデバイスを管理する管理ツールの集約にある注1」と指摘されています。

固定されたデスクトップやクライアントサーバアプリケーションの管理として設計されていた従来型のオンプレミスモデルでのエンドポイント管理は、管理に統一性がなく、またプロセスも複雑なため、管理にさまざまな困難が伴うものでした。PCを企業ネットワーク外で使用したり、クラウドサービスにアクセスする機会が増えた今日、企業はモバイル・クラウド時代にふさわしい先進のソリューションを求めています。ヴイエムウェアは、デジタルワークスペースの新しい段階となる新たなテクノロジとして、モバイルおよびデスクトップ管理向けの包括的な統合エンドポイント管理とセキュリティ技術を提供します。このテクノロジは、PCのライフサイクル管理機能（コンフィグレーション管理やプロビジョニング、ソフトウェア配布、OSのパッチ管理、クライアントの健全性、セキュリティ管理など）を備える現在のWindows 10の管理機能を拡張し、先進のモバイル・クラウドプラットフォームを活用し、エンドポイント管理の枠組みを根本的に変革します。これにより、ドメインへのオン／オフにかかわらず、IT部門はあらゆるデバイスに対してセキュリティパッチの適用やOSアップデートをより迅速に実行できるほか、より安全にソフトウェアをインストールし、運用プロセスの統合化を実現することができます。ヴイエムウェアの統合エンドポイント管理テクノロジは、PCのライフサイクル管理と先進のエンタープライズモビリティ管理を統合することで、Windowsの展開に要する管理コストの低減、エンドポイントとあらゆるネットワーク上でのさまざまなアプリケーションデータの保護、あらゆるデバイス上での高品質で一貫性のある優れた操作性のエンドユーザへの提供を実現します。

これらの新しいテクノロジに関する詳細は、下記のURLをご覧ください（英語）。
http://blogs.vmware.com/euc/2016/08/office-365-workspace-one.html

VMware Horizon：帯域幅を最大6倍削減し、パフォーマンスを向上
企業の全従業員のデジタル化が進む今、VMware Horizonによって実現されたデジタルワークスペースを活用して、従業員が場所や時間にとらわれることなく、パーソナライズ化されたデスクトップやアプリケーションにアクセスできるようにすることが求められています。アプリケーションとデスクトップの管理と展開にかかるコストと複雑性の低減に焦点を当てたモバイル・クラウド時代の新しいイノベーションと、ヴイエムウェアの認定ソリューションのパートナエコシステムの拡大により、VMware Horizonの対象はあらゆる規模の企業へと広がっています。VMware Horizonの主な拡張機能は以下の通りです。

Blastの機能強化
VMware Blast Extremeプロトコルは、画像転送の際の帯域幅を最大で6倍、また、オーディオストリーミングでは最大で15％削減し、Windowsの仮想アプリケーションや仮想デスクトップを利用するユーザに優れた利用体験を提供します。Horizon 7においてRiverbedテクノロジを新たにサポートすることにより、WAN上でのアクセス速度の向上が実現するほか、NVIDIA GRIDとともにHorizon 7で3Dグラフィックスアプリケーションを利用した場合、レイテンシを最大で24ミリ秒削減することが可能です。また、Horizon 7では、iPadやその他のiOS搭載デバイスで仮想デスクトップ／アプリケーションを利用する際にSwiftPointマウスの使用も可能になります。
手頃な価格で入手できる高性能なデバイス
Blast対応のデバイスとして、Dell、HP、iGELのシンクライアントやゼロクライアント、ならびにRaspberry Piのサポートがテクノロジプレビューとして新たに追加されました。これにより、Blastの使用環境の選択肢の幅が増し、手頃な価格のハードウェアを利用しながらHorizon 7あるいはHorizon Airが提供する高品質なデスクトップやアプリケーションを利用することで、エンタープライズデスクトップの提供や管理に伴う総コストを削減できるようになります。
クラウド上で管理可能なプラグアンドプレイアプライアンス
Dell、EMC、Hitachi Data Systems、QCTから提供されるHorizon Air Hybrid Modeによる新しい認証済みアプライアンスは、仮想デスクトップ／アプリケーションの設定とデリバリを迅速に行うことができます。Horizon Airでは、クラウドを通じて仮想デスクトップ／アプリケーションの全ライフサイクル管理が行われ、プロビジョニングや設定、コンフィグレーションに要する時間を大幅に短縮し、クラウド上からの自動アップデートも実現します。

企業は規模を問わず、VMware Horizonの活用により、モバイル社員をサポートでき、デジタルワークスペースを通じて、デスクトップ／アプリケーションの管理を簡素化できます。Horizonで利用できる機能や利点の一覧は、下記のURLをご覧ください（英語）。
http://blogs.vmware.com/euc/2016/08/vmworld-horizon-7-air-hybrid-mode.html

VMware Workspace ONE：Office 365の自動プロビジョニングとユーザ登録の簡素化
Workspace ONEとVMware Identity Managerの併用により、Office 365の管理と管理に伴う課題を克服することができます。Workspace ONEの機能拡張により、管理者は既存のActive Directoryのグループメンバーシップに基づいて、自動的にエンドユーザのプロビジョニングとプロビジョニング解除を行えます。社員が退社した場合、その認証トークンが数時間、あるいは数日間にわたり有効な場合でも、ユーザへの権限付与管理を通じて、クラウドベースのOffice 365リソースへのアクセスを直ちに無効化することが可能です。また、モバイルプッシュアプリケーション VMware Verifyのアップデートにより、エンドユーザは二要素認証（2FA）アプリケーションのダウンロードや登録を行う必要が無くなるなど、コンシューマ製品並みのシンプルな登録プロセスも提供されます。

VMware Workspace ONEの詳細は下記のURLをご覧ください（英語）。
http://blogs.vmware.com/euc/2016/08/office-365-workspace-one.html

エンドユーザコンピューティングでのその他のアップデート
ヴイエムウェアのエンドユーザコンピューティングでのその他のアップデートとして、Windows 10のさまざまな使用事例に対応した新しいサポートや、金融サービス機関向けに提供されるデジタルワークスペースの新ソリューションが予定されています。

VMware FusionとVMware Workstation
新しいVMware Fusion 8.5とWorkstation 12.5 ProのソリューションポートフォリオでWindows 10 Anniversary EditionとWindows Server 2016がサポートされることになり、Mac上でのWindows 10の稼動や、Windows／Linux PCでの複数のWindows 10システムの稼働を可能になります。また、VMware Fusion ポートフォリオ全体で、macOS Sierraをサポートする予定です。
詳細は、下記のURLをご覧ください（英語）。
http://blogs.vmware.com/euc/2016/08/office-365-workspace-one.html
金融サービス機関に特化したソリューション
VMware 24/7 Branch AnywhereはATM端末や銀行窓口のワークスペース、バンキングアプリケーション、ATMイメージ、モバイルデバイスの管理を効率化、集約化する先進のソリューションです。これらのサービスの管理とデリバリは、VMware Workspace Oneが提供する安全なデジタルワークスペースによって実現されます。
詳細は、下記のURLをご覧ください（英語）。
http://www.vmware.com/solutions/industry/financial-services.html

VMware, Inc. エンドユーザコンピューティング担当上席副社長兼グローバルマーケティングおよびコミュニケーション統括責任者サンジェイ・プーネン（Sanjay Poonen）コメント：
「企業の間でWindows 10への移行が進み、Office 365に代表されるクラウドベースのオフィスアプリケーションを社員に提供する機会が増える今日、デバイスを問わずあらゆるアプリケーションを安全に提供できるID管理をベースにしたヴイエムウェアのデジタルワークスペースの提供機会は大きく広がると確信しています。ヴイエムウェアのデジタルワークスペースは業界をリードするAirWatchとHorizonのテクノロジとID管理を組み合わせており、Windows 10の展開など、今日、企業が直面している根本的な課題を迅速に解決します。さらに、エンドポイント管理の枠組みを変革するデジタルワークスペースの次段階の取り組みも計画しています」

■ご購入および価格について
VMware HorizonおよびVMware Workspace ONEの拡張機能：2016年第3四半期に一般提供開始

VMware 24/7 Branch Anywhere：本日、一般提供開始予定。価格はヴイエムウェアの国内パートナまでお問い合わせください。

VMware Fusion 8.5およびVMware Workstation 12.5：2016年第3四半期に一般提供開始予定。また、Fusion 8およびWorkstation 12を使っている顧客には、無償で提供予定です。

＊1 出典：Mobile and Endpoint Strategies Primer for 2016, by Chris Silva, January 14, 2016

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア（本社：カリフォルニア州パロアルト）は、クラウドインフラとビジネスモビリティの分野で世界をリードし、顧客のデジタルトランスフォーメーションを加速させています。そして、Cross-Cloud Architectureや、データセンタ、モビリティ、セキュリティのソリューションの提供を通じて、顧客企業がビジネスやITに対してSoftware-Definedの手法を活用できるように支援しています。今日、全世界で50万社を超える顧客、および7万5,000社を超えるパートナを有し、2015年度の売上高は、66億米ドルに上ります。VMwareの詳細は www.vmware.com/jp をご覧ください。

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VMware、Horizon、VMware Workspace、Workspace ONE、AirWatch、Blast Extreme、Horizon Air、Fusion、Workstation Proは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。

将来予想に関する記述
本プレスリリースには、VMwareのテクノロジ、統合エンドポイント管理のアプローチ、VMware Horizon、VMware Workspace ONE、VMware 24/7 Branch Anywhere、VMware Fusion 8.5、VMware Workstation 12.5 Proの機能強化のほか、その提供予定時期、他のVMwareの製品との互換性、そしてパートナやサービスプロバイダ、顧客が享受し得る利点など、将来の成長に関する記述（forward-looking statements）が含まれています。

これらの将来予想に関する記述は、1995年米国私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の「セーフハーバ」条項（the safe harbor provisions）に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、（i）現在の世界的な経済状況や市場環境の不確定要素が及ぼす経済全体への影響；（ii）価格競争、業界再編、新規競合会社の参入ほか、これらに限定されない競争上の要因；（iii）顧客によるVMwareの新製品やコンピューティング戦略、新しいテクノロジに対する受容力ならびにこれらへの移行能力；（iv）有効なパートナシップを戦略的に締結、維持するためのVMwareの能力；（v）業界の飛躍的な技術の変化；（vi）製品やサービスの開発タイムラインの変更；（vii）VMwareの独自技術の保護能力；（viii）DellによるEMC買収に伴うVMwareによるその相乗効果の実現能力；（viv）VMwareとEMC社との関係、EMC社のステークホルダの承認が必要な事柄に関する同社のマネジメント能力、DellによるEMC買収の完了後にDellが実施する可能性のある変更、ならびに最新の報告書 Form 10-K、 Form 10-Q、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクが含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらの将来予想に関する記述は、当プレスリリースの発表時点での予想に基づくものです。当社は、このリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。