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VMware、2014年第4四半期および通期の業績を発表

VMware、2014年第4四半期および通期の業績を発表

  • 通期売上高は前年比16%増の60億4,000万米ドルを達成
  • 第4四半期売上高は前年同期比15%増の17億米ドルを達成、通貨の為替変動を考慮しない実質ベースで16%増加
  • AirWatch、クラウド管理ソリューション、NSX、ハイブリッド クラウド サービス、Virtual SANなどの新製品ならびにサービスで多くの顧客を獲得
  • VMwareの取締役会が10億米ドルの自社株買いの追加を承認

*本内容は、2015年1月27日(米国時間)に米国VMware, Inc.が発表した報道資料の抄訳版です。

【2015年1月27日(米国時間)カリフォルニア州発】 VMware, Inc.(NYSE:VMW)は本日、2014年第4四半期および会計年度通期の業績を発表しました。

第4四半期の概要

  • 第4四半期の売上高は17億米ドルで、前年同期比15%増。通貨の為替変動を考慮しない実質ベースで同16%増。
  • 第4四半期のライセンス収入は7億7,700万米ドルで、前年同期比13%増。通貨の為替変動を考慮しない実質ベースで同16%増。
  • 第4四半期の営業利益は3億4,400万米ドルで、前年同期比8%減。非GAAP ベースの営業利益は、同7%増の5億6,700万米ドル。
  • 第4四半期の純利益は、前年同期の3億3,500万米ドル(希薄化後1株当たり利益:0.77米ドル)から、3億2,600万米ドル(同0.75米ドル)になり、1株あたりの利益が2%減少。第4四半期の非GAAPベースの純利益は、前年同期の4億3,600万米ドル(同1.01米ドル)から、4億6,700万米ドル(同1.08米ドル)になり、1株あたりの利益が7%増。GAAPベースならびに非GAAPベースの前年比の業績には、2014年の第1四半期に完了したAirWatchの買収を反映。

通期の概要

  • 2014年会計年度通期の売上高は、前年比16%増の60億4,000万米ドル。
  • 2014年会計年度通期の営業利益は、前年比6%減の10億3,000万米ドル。非GAAPベースの営業利益は同6%増の18億8,000 万米ドル。
  • 2014年会計年度通期の純利益は、8億8,600万米ドル(希薄化後1株当たり利益:2.04米ドル)で、前年度の10億1,000万米ドル(同:2.34米ドル)から13%減少。2014年の非GAAPベースの純利益は、前年の14億6,000万米ドル(同:3.37米ドル)から、15億4,000万米ドル(同:3.56米ドル)になり、1株あたりの利益が5%増。
  • 2014会計年度通期の営業活動によるキャッシュ フローは前年比14%減の21億8,000万米ドル。フリー キャッシュ フローは同17%減の18億3,000万米ドル。
  • 2014年12月31日時点での現金、現金同等物および短期投資額は、70億8,000万米ドル、前受収益は48億3,000万米ドル。

最近の戦略発表と重要事項

  • AirWatch by VMwareの世界全体の顧客数が、次点の競合のそれのほぼ倍となる15,000社に達しました。また、AirWatch Enterprise Mobility Managementが、今年の主なインダストリーレポートで“リーダー”もしくはそれと同等のカテゴリーに位置付けられました。
  • Software-defined data center向けのネットワーク仮想化とセキュリティのソリューションであるVMware NSX™は旺盛な勢いを維持し、顧客数は400社以上となりました。
  • VMwareは、自社データセンタの世界展開を広げ、これまでの北米、欧州、アジアに続き、オーストラリアでデータセンタの運用を行うと発表しました。1月20日には、VMware vCloud® Air™の新サービスとして災害復旧(DR)サービス、先進的なネットワーク サービス、VMware vCloud Air Virtual Private Cloud OnDemandの追加を発表しました。
  • 2014年第4四半期中に、ハイパーコンバージド インフラ製品のVMware EVO: RAIL™の認定パートナにNetApp、HP、日立データシステムズが加わり、パートナ数は9社になりました。
  • VMwareは、ハイブリッド クラウド環境向けのクラウド管理プラットフォームであるVMware vRealize™ Suite 6の最新版を含む、新たなクラウド管理製品群の一般提供開始を発表しました。これらのソリューションは、ITの管理を簡素化、自動化し、顧客によりIT as a serviceの活用を支援します。
  • 計3万2,000人の参加者を集めたVMworld®2014とVMworld®2014 Europeに続き、VMwareはアジア6ヵ国で顧客・パートナ向けイベントであるVMware vForumを開催し、参加者が計3万1,500人に上りました。

VMwareはまた、2017年末までにかけて、最大10億ドルの同社クラスA普通株式の自社株買いを行うことを取締役会が承認したと発表しました。株式の購入は、市況に応じて、公開市場もしくはプライベートな取引を通じてその時々で行われる予定です。VMwareでは現状、この自社株の買い戻しプログラムは、2015年の持分報奨プログラムに起因する希薄化を相殺して余りあると見込んでいます。今回の自社株の買い戻しプログラムの承認は、2014年6月に発表され、現在進行中の10億ドルの自社株の買い戻しプログラムに追加されるものです。

VMware, Inc. 最高経営責任者(CEO)パット・ゲルシンガー(Pat Gelsinger)コメント:
「顧客はVMwareとのパートーシップを引き続き求めています。それは私たちが、セキュリティ、可用性、そしてコンプライアンスを損なうことなく、あらゆるアプリケーションをどこでも迅速かつ自動的に展開できる新しいモデルのITを提供しているためです。2014年、VMwareの年間売上高は初めて60億ドルを超えました。2015年、VMwareとして過去にないほど強力な製品群、サービス群、ソリューション群のポートフォリオにより、素晴らしい価値を顧客に提供していきます」

VMware, Inc. 最高財務責任者(CFO)ジョナサン・チャドウィック(Jonathan Chadwick)コメント:
「2014年第3四半期の売上高(通貨の為替変動を考慮しない実質ベースで16%増加)と2014年通年の業績は、それぞれ四半期と通年の売上高、営業利益率のガイダンスに到達、あるいは上回る結果となり、非常に満足しています。私たちの革新的な製品とサービスのポートフォリオは顧客間で非常に勢いがあり、2015年も力強い成長を促進しています。また、自社株の買い戻しに10億ドルを追加することを発表しました。これは、VMwareが将来に対して明るい状況であることの表れでもあります」

■ その他、発表詳細は下記本社リリースをご覧ください(英語)
http://www.vmware.com/files/pdf/earnings/vmw-earnings-release-nongaap-q414.pdf

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア(本社:カリフォルニア州パロアルト)は、クラウド時代においてビジネスの活性化を支援する仮想化ソリューションおよびクラウド インフラ ソリューションを提供いたします。ヴイエムウェアは、顧客がITリソースの構築・提供・利用を、発展的かつ企業特有のビジネスニーズ対応した方法で、移行できるよう支援します。ヴイエムウェアの年間売上高60億ドル超(2014年度)で、50万社を超える顧客を有しています。シリコンバレーに本社を置き、全世界にオフィスを展開しています。VMwareの詳細は www.vmware.com/jp をご覧ください。

VMware、VMworld、AirWatch、AirWatch by VMware、Virtual Private Cloud OnDemand、EVO: RAIL、vCloud Air、vRealize、NSXは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。

将来予想に関する記述
本プレス リリースには、顧客間で非常に勢いがある新製品や新サービス、VMwareの自社株買い戻しプログラムで買い戻される株式の価値と、同プログラムの期間ならびに2015年の持分報奨プログラムによる希薄化を相殺して余りあるとする同プログラムへの期待、力強い成長を促進する革新的な製品とサービスの勢い、vCloud Airのオーストラリアへの拡張、そしてvCloud Airの新サービスやvCloud Air Virtual Private Cloud OnDemand、vRealize Suite 6の最新版など新しく発表されたVMwareの製品やサービスなど、将来の予想に関する記述 (forward-looking statements) が含まれています。

本プレス リリースには、過去または現在の事実に関するもの以外に、将来予想に関する記述 (forward-looking statement) が含まれており、1995年米国私募証券訴訟改革法 (Private Securities Litigation Reform Act of 1995)の「セーフハーバ」 条項 (the safe harbor provisions)に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、(i)現在の世界的な経済状況の不確定要素が及ぼす経済全体へのリスク;(ii)一般消費、政府消費およびIT消費の落ち込みまたは遅延;(iii)価格競争、業界再編、 新規競合会社の仮想化ソフトウェア、クラウド、エンドユーザならびにモバイルコンピューティングの業界への参入、VMwareの競合会社による新製品の投入およびマーケティング施策などの競合状況が含まれますが、これらに限定されるものではありません;(iv)VMwareの顧客が新製品の開発およびクラウドコンピューティング、デスクトップ仮想化、software-defined data centerへの移行を実現できるか否か;(v)顧客の新興技術に対する許容性 (賛同の有無)に起因する不確定要素;(vi)製品発表やプロモーションなどライセンス売上の認識の時期やベータプログラムに影響を及ぼす要因;(vii)長期ライセンスおよびサポート契約などの関する顧客の考え方の変化;(viii)仮想化ソフトウェアならびにクラウド/エンドユーザ/モバイル コンピューティングの業界の飛躍的な技術の変化に関する不確定要素;(ix)製品やサービスの開発タイムラインの変更;(x)当社とEMC社との関係、VMware本社取締役メンバの選任を含むEMC社のステークホルダの承認が必要な事柄の同社のマネジメント能力;(xi)VMwareの独自技術の知的所有権のマネジメント能力;(xii)VMwareが優秀な従業員を採用、維持できるかどうか;(xii)当社が買収を完了した企業および同企業が保有する資産のVMwareへの移行;(xvi)通貨の為替変動;(xv)VMwareの株価の変動:(xvi)VMwareの財務状況の変化;(xvii)VMwareが現金の使用で他の選択肢をとる可能性をもたらすビジネスの機会や優先度の変化、(xviii)株式の買戻しに充当できる米国内で保有する現金の水準の変動;(xix)VMwareの持分報奨プログラムによる潜在株式に対する201年の希釈化の影響などが含まれますが、これらに限定されるものではありません。

これらの将来予想に関する記述は、現時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに 最新の報告書 Form 10-K、 Form 10-Q、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があり ます。当社は、このリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。