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VMware、2014年第2四半期の業績を発表

 

VMware、2014年第2四半期の業績を発表

  • 第2四半期売上高は前年同期比17%増の14億6,000万米ドルを達成
  • 2013年に発生したPivotalと子会社の売却を除いた第2四半期売上高は前年同期比18%増 1
  • 顧客のSoftware-Defined Data Center製品群の導入の加速と、拡張を続ける製品ラインが第2四半期の業績を後押し

＊本内容は、2014年7月22日（米国時間）に米国VMware, Inc.が発表した報道資料の抄訳版です。

【2014年7月22日（米国時間）カリフォルニア州発】VMware, Inc.（NYSE：VMW）は本日、2014年第2四半期の業績を発表しました。

第2四半期の概要

  • 第2四半期の売上高は、14億6,000万米ドルで、前年同期比17%増。2013年に発生したPivotalとすべての子会社の売却に起因する売上を除いた第2四半期の売上高は前年同期比18%増 1。
  • AirWatchの買収による影響を反映した第2四半期の営業利益は、2億米ドルで、前年同期比26%減。非GAAP ベースの営業利益は、同様にAirWatchの買収による影響を反映して同3%増の4億2,800万米ドル。
  • 第2四半期の純利益は、前年同期の2億4,500万米ドル（希薄化後1株当たり利益：0.57米ドル）から、1億6,700万米ドル（同0.38米ドル）になり、1株あたりの利益が32%減。第2四半期の非GAAPベースの純利益は、前年同期の3億4,300万米ドル（同0.79米ドル）から、3億5,100万米ドル（同0.81米ドル）になり、1株あたりの利益が2%増。GAAPならびに非GAAPベースの前年比の業績は、主に2014年第1四半期に完了したAirWatchの買収を反映。
  • 2014年6月30日時点での現金、現金同等物および短期投資額は、66億4,000万米ドル、前受収益は43億9,000万米ドル。

最近の戦略発表と重要事項

  • VMwareは先週、日本と中国でそれぞれ締結した2つのパートナシップを通して、アジア太平洋地域でのハイブリッド クラウド サービスの提供を拡大すると発表しました。日本では、ソフトバンク グループとの合弁事業を通して、アジアで初めてvCloud Hybrid Serviceを提供します。日本でのvCloud Hybrid Serviceは、現在ベータプログラムとして提供されており、2014年第4四半期に一般提供を開始する予定です。中国ではチャイナ テレコムと提携し、北京を拠点としてVMwareのテクノロジーを活用したワールドクラスのハイブリッド クラウド サービスを構築すると発表しました。VMwareが運営するクラウド サービスは、今年中に世界のクラウド市場の75％以上で利用できるようになる予定です。約4,000社のサービス プロバイダ パートナとの協業を通じて、VMwareのソリューションは世界のほぼすべて市場で利用可能になります。
  • VMwareは4月にVMware vCloud Hybrid Service - Disaster Recoveryを発表しました。VMware vCloud Hybrid Service - Disaster Recoveryは、新しいクラウドベースのディザスタ リカバリ （DR）サービスで、VMwareのテクノロジーで仮想化されたデータセンター向けに、継続的に利用可能なリカバリ サイトを提供します。導入が容易かつ自社管理が可能なだけでなく、従来のDRソリューションと比較して費用と複雑さを大幅に低減しています。
  • VMwareとSAPは、インメモリープラットフォームのSAP HANA®が、VMware vSphere® 5.5が提供する仮想化環境における本番稼働において利用可能になったことを発表しました。SAP HANAを、VMware vCloud® Suiteの主要コンポーネントであるVMware vSphere 5.5と組み合わせることにより、顧客はより早いスピード、高いサービスレベルとTCOの削減により、データセンターを刷新し、簡素化できます。SAP HANAのVMware vSphere 5.5上での仮想環境のサポートは、顧客がデータセンター仮想化戦略を進めるうえで、データセンター運用の簡素化を推進します。
  • VMwareは、公開アプリケーションと仮想デスクトップを単一のプラットフォームで提供する統合ソリューション「VMware Horizon™ 6」を発表しました。VMware Horizon 6は、業界で最も包括的なデスクトップ ソリューションとして、物理PC、ノートPC、仮想デスクトップと仮想アプリケーション、従業員の個人所有PCなど、あらゆる種類の企業向けアプリケーション／デスクトップを一元的に管理できます。
  • VMwareは、第2四半期も引き続きGartner社から以下のような評価を獲得しています。
       o   VMwareは、Gartner社の2014年の「Magic Quadrant for x86 Server Virtualization Infrastructure（x86サーバ仮想化インフラのマジック クアドラント） 2」で、5年連続で「リーダー」に位置づけられました。
       o   VMwareが買収したAirWatchが、Gartner社が2014年6月に発表した「Magic Quadrant for Enterprise Mobility Management」で「リーダー」に位置づけられたほか、2年連続で実行能力の要素で最高の評価を獲得しました。 3
       o   VMwareは、Gartner社が4月に発表した「Magic Quadrant for Data Center Networking」で初めてビジョナリーに位置付けられました。Gartner社では、VMwareを同分野におけるビジョンの完全性の要素で最高位に位置付けています。 4

VMware, Inc. 最高経営責任者（CEO）パット・ゲルシンガー（Pat Gelsinger）コメント：

「当社の事業全体で引き続き堅調な業績を達成しており、クライアント／サーバ コンピューティングからモバイル／クラウド時代へのITの変革のなかで、VMwareが独自の地位を確立していることを証明するものです。全体として、顧客はVMwareのソリューションに移行し、すべてのビジネスに求められるセキュリティ、可用性、コンプライアンスなどの必要不可欠なニーズを犠牲にすることなく、将来に向けた計画を推進しています」

VMware, Inc. 最高財務責任者（CFO）ジョナサン・チャドウィック（Jonathan Chadwick）コメント：

「顧客による当社の製品やサービスの導入が堅調に進んだことを受け、2014年第2四半期の売上高は18%増加で推移しています。成長を続ける当社の事業によりもたらされた今期業績を大変喜ばしく思うとともに、この結果は、成長のさらなる加速と当社の長期戦略の達成を大きく前進させるものです」

■ その他、発表詳細は下記本社リリースをご覧ください（英語）
http://www.vmware.com/files/pdf/earnings/vmw-earnings-release-nongaap-q214.pdf

1前年度との比較成長率は、各期におけるPivotal Software, Inc.に移管した製品／サービス、ならびにVMwareによって2013年に完了した子会社の売却に起因する売上高を除きます。

2Gartner, Thomas J. Bittman, Mark A. Margevicius, Philip Dawson, Magic Quadrant for x86 Server Virtualization Infrastructure, July 2, 2014

3Gartner, Terrence Cosgrove, et. al., Magic Quadrant for Enterprise Mobility Management Suites, June 3, 2014

4Gartner, Mark Fabbi, Tim Zimmerman,

Magic Quadrantについて
ガートナーは、ガートナー・リサーチの発行物に掲載された特定のベンダー、製品またはサービスを推奨するものではありません。また、最高の評価を得たベンダーのみを選択するようテクノロジの利用者に助言するものではありません。ガートナー・リサーチの発行物は、ガートナー・リサーチの見解を表したものであり、事実を表現したものではありません。ガートナーは、明示または黙示を問わず、本リサーチの商品性や特定目的への適合性を含め、一切の保証を行うものではありません。

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア（本社：カリフォルニア州パロアルト）は、クラウド時代においてビジネスの活性化を支援する仮想化ソリューションおよびクラウド インフラ ソリューションを提供いたします。ヴイエムウェアは、顧客がITリソースの構築・提供・利用を、発展的かつ企業特有のビジネスニーズ対応した方法で、移行できるよう支援します。ヴイエムウェアは、50万社を超える顧客、および7万5,000社を超えるパートナを有し、全世界にオフィスを展開するグローバル企業です。当社の2013年度の売上高は、52億1,000万米ドルです。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。

VMware、AirWatch、Horizon、VMware Virtual SAN、vCloud, vCloud Hybrid Service、vSphereは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。

将来予想に関する記述
本プレス リリースには、将来の業績、継続的な顧客の採用、日本でのvCloud Hybrid Serviceと中国でのチャイナテレコムの提供するサービスの一般提供開始時期、ならびにHorizon 6、vCloud Hybrid Service – Disaster Recovery、SAP HANA on VMware vSphereなどの新たに利用可能なVMwareの製品やサービスが顧客に提供するメリットに関する期待など、将来の予想に関する記述 （forward-looking statements） が含まれています。

本プレス リリースには、過去または現在の事実に関するもの以外に、将来予想に関する記述 （forward-looking statement） が含まれており、1995年米国私募証券訴訟改革法 （Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の「セーフハーバ」 条項 （the safe harbor provisions）に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、（i） 現在の世界的な経済状況の不確定要素が及ぼす経済全体へのリスク；（ii）一般消費、政府消費およびIT消費の落ち込みまたは遅延；（iii）価格競争、業界再編、 新規競合会社の仮想化ソフトウェア、クラウド、エンドユーザならびにモバイルコンピューティングの業界への参入、VMwareの競合会社による新製品の投入およびマーケティング施策などの競合状況が含まれますが、これらに限定されるものではありません； (iv)製品発表、ベータ版の提供、製品プロモーションなど、ライセンスビジネスの売上計上時期に影響を及ぼす要素；(v) VMwareの顧客が新製品の開発およびクラウドコンピューティング、デスクトップ仮想化、software-defined data centerへの移行を実現できるか否か；(vi)顧客の新興技術に対する許容性 （賛同の有無）に起因する不確定要素；(vii) 長期ライセンスおよびサポート契約などの関する顧客の考え方の変化； (viii)仮想化ソフトウェアならびにクラウド／エンドユーザ／モバイル コンピューティングの業界の飛躍的な技術の変化に関する不確定要素；(ix) 製品やサービスの開発タイムラインの変更； (x)当社とEMC社との関係、VMware本社取締役メンバの選任を含むEMC社のステークホルダの承認が必要な事柄の同社のマネジメント能力； (xi)VMwareの独自技術の知的所有権のマネジメント能力； (xii)VMwareが優秀な従業員を採用、維持できるかどうか；(xiii) 当社が買収を完了した企業および同企業が保有する資産のVMwareへの移行； (xiv)為替レートの流動性、が含まれますが、これらに限定されるものではありません。

これらの将来予想に関する記述は、現時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに 最新の報告書 Form 10-K、 Form 10-Q、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があり ます。当社は、このリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。