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ヴイエムウェア、先進的なデジタルワークスペース管理を可能にする包括的なプラットフォームを提供

ヴイエムウェア、

先進的なデジタルワークスペース管理を可能にする

包括的なプラットフォームを提供

  • 次世代の自動化機能とインサイトを提供するインテリジェンスをベースとしたWorkspace ONEプラットフォームにより、セキュリティの強化と従業員エンゲージメント(社員の熱意や満足度)の向上を支援
  • 新たにリリースされるWorkspace ONE Intelligent Hubにより、デバイスプラットフォームが混在する環境での効率的なデバイス登録や利用体験を実現
  • As-a-serviceで提供される仮想デスクトップ/アプリケーションにおいて最新の管理機能を利用することで、Win32アプリケーションの変革を加速化

【2018年8月28日(日本時間)東京発】

ヴイエムウェア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:ジョン ロバートソン)は本日、インテリジェンスをベースとしたデジタルワークスペース プラットフォーム、Workspace ONE™に追加された先進機能を発表しました。Workspace ONEのビジョンのさらなる促進を実現するこれらの新機能を通じて、最新のデジタルワークフォースの実現に求められるワークスペースサービスの安全な展開や利用を支援します。企業は、このソリューションを活用して、Windows 10への完全移行に際しての最新管理機能の導入や、MacやiOS、Android、Chromebooksの利用を促進させることができます。また、このアップデートにより、企業は、Workspace ONE Intelligenceアプリケーションによる従業員のデジタルワークスペースの利用体験の向上を図るだけでなく、プラットフォームとして持つ新しい統合機能により、最新の管理機能の価値を仮想エンドポイントへと広げられます。

インテリジェント化と自動化を可能にするエンドツーエンドの最新管理機能

企業が、従来型の管理手法、あるいは旧バージョンのOSやレガシーアプリケーションからデジタルワークスペースへと移行を図る上で基盤となるのが最新の管理機能です。ヴイエムウェアは、多岐にわたるパートナからなる広範なエコシステムの形成と自動化における主要な機能向上の実現により、管理機能を次のレベルへと進展させ、IT部門が安全なワークスペース サービスをオンデマンドで管理/保護できるようにします。

Workspace ONE Intelligenceは、デジタルワークスペース全体にわたるデータをベースとしたインサイトの提供と自動化を実現させるクラウドサービスで、今回追加される新機能により、デジタルワークスペースへの移行を加速させます。このサービスにより、OSとアプリケーションの状態の評価とCVEによる脆弱性スコアをベースにした予測に基づくWindows 10のOSパッチ適用が可能になり、先を見越したデバイスの保護、修復が可能になります。さらに、GPO(グループポリシーオブジェクト)を100%カバーする業界初のUEM(統合エンドポイント管理)により、編集可能なCenter for Internet Security(CIS)やMicrosoftポリシーのテンプレートを通して、GPOを容易に管理できるようになります。

また、Dellとヴイエムウェアの新しいコラボレーションとなるDell Provisioning for Workspace Oneを通じて、「すぐに仕事の開始が可能なPC環境」を提供するソリューションを利用できるようになります。このサービスの利用者は、DellのPCの配備と同時にプリインストールされたWin 32アプリケーションを利用できるほか、必要に応じて、アプリケーションを即座に復旧させるこができます。

今回、一般提供開始になったMicrosoft System Center Configuration Management(SCCM)向けのWorkspace ONE AirLift Connectorは、PCライフサイクル全体にわたるWindows 10管理を最新の管理手法へと、迅速かつ低リスクで移行できるようにします。この機能は、Windows 10の最新の管理へ全面的に移行する場合、あるいはSCCMとの共同管理をする場合を問わず、SCCMのコレクションやアプリケーションのWorkspace Oneへの移行を自動化できるため、共通のワークロードを容易にクラウド上に移動でき、PCのライフサイクル全体でコストの削減とセキュリティの強化を図ることができます。

Workspace ONE Trust Networkは、信頼性の高いパートナのセキュリティ ソリューションとWorkspace ONE Intelligenceの両方のインサイトの統合により、モバイル、エンドポイント、そしてクラウド アクセスにわたるセキュリティ上の脅威の可視化とポリシー適用の強化を実現しています。今回新たに、Carbon Black、Netskope、Lookoutの各ソリューションと統合されたそれぞれのプレビューが発表される予定です。また、ヴイエムウェアは、セキュリティ対策のサイロ化の解体と顧客の既存のセキュリティ投資の活用を推進するため、パートナ ソリューションとの統合を図るエコシステムを拡張します。この取り組みに含まれるパートナやソリューションは、TrendMicro、CheckPoint、Palo Alto Networks、ZScalerです。

最新の管理体験から始まる社員の生産性向上

ワークフォースの変革が進む今日、従業員はより柔軟、かつシームレスに情報にアクセスできる業務環境を求めています。業務の変革の実現に求められるサービスを企業、従業員の提供に向け新たにリリースされるWorkspace ONE Intelligent Hubは、VMware AirWatch Agent を組み込むことで、BYO(デバイス持ち込み)と会社支給のデバイスが混在する環境をサポートし、従業員のライフサイクル全体に対して、単一で効率化されたアプリケーション環境を提供します。

また、新しいWorkspace ONEのエンドユーザ サービスでは、通知ベースのアクション、連絡先情報の統合、よりシンプルな検索、従業員の利用体験の向上など、アプリケーションのイノベーションを実現しています。

  • Workspace ONE Notebookアプリケーション(ベータ版):
    安全なモビリティの実現に向け、個人所有のBYOデバイスを使用する従業員に対してセキュアかつコンテナ化されたタスク管理やノート機能を提供
  • 拡張版Workspace ONE SDK:
    セキュリティや管理機能、プライバシ、分析、コンテンツ、利用体験など、IT部門とビジネス部門の両方の要件に適合するエンタープライズ アプリケーションの開発を加速させ、事業部門のプロセス変革を推進
  • Workspace ONE Boxerの新しい拡張機能:
    iOSとAndroidプラットフォームに対応した安全なモバイル電子メール向けに、NIAP Common Criteriaコンプライアンス、インターフェイスの強化、VIP通知を含むENSv2の先進機能、外部受信者表示、カレンダーの添付ファイル、他の従業員の空き情報の確認などの機能を提供

最新の管理機能の仮想アプリケーション/デスクトップへの拡張

最新のデジタルワークスペースの実現にはデスクトップやアプリケーションでの変革も不可欠です。Workspace ONEの最新の管理機能の活用により、IT部門はレガシー Windowsアプリケーションの変革も迅速、かつコストを低減させながら行えます。これにより、従業員はデジタルワークスペース内のSaaSアプリやウェブアプリ、モバイルアプリと同様にレガシーWindowsアプリケーションを利用できるようになります。

ヴイエムウェアは、最新の管理機能を通して仮想デバイスと物理デバイスを単一の手法で管理できるアプローチを推進しており、Horizon 7の新しい統合機能となるプレビューを発表しました。このプレビューにより、IT部門はWorkspace ONEプラットフォームを通してパーシステント仮想デスクトップのポリシーの監視/設定や、OSイメージの更新を行えるようになります。また同様に、Workspace ONE IntelligenceによるHorizonの統合のプレビューも公開し、仮想アプリケーション/デスクトップの利用状況を一層、可視化できるようになります。

 

ヴイエムウェアは企業のTime to Value(価値創出までに要する時間)の短縮を支援するため、クラウド移行をシームレスに行えるようにする“cloud ready”のソリューションも発表しました。

  • JMP(Just-In-Time Management Platform)搭載のHorizon 7 on VMware Cloud on AWSのプレビュー:
    IT部門が災害復旧に際してもステートレスな環境を構築できるようにするため、VMware Cloud on AWS上に展開される Horizon 7におけるInstant Clone テクノロジ、VMware App Volumes、VMware Dynamic Environment Manager サポートのプレビューを公開
  • Horizon Cloud on Microsoft Azureのサポート拡張
    VM(仮想マシン)の価格や性能パフォーマンスなど、顧客のニーズに最適なAzure上のVMのタイプを選択できるよう、Horizon CloudはAzure Governmentのサポートを含め、新たにサポートするVMのタイプや地域を拡大しました。また、顧客の特定の要件を満たすために、既存のAzureネットワーク上にあるサブネットにHorizon Cloudを展開し、Azureマーケットプレイスから直接、最適化されたイメージをインポートできます。

ヴイエムウェアは、vGPUサポートの拡張としてAMD Radeon Pro v340 MxGPUのサポート、またハイエンドグラフィックス向けやvMotion for NVIDIA GPU のサポート対象としてNVIDIA Tesla V100 グラフィックスカードを加え、Horizonユーザの利用体験の最適化のほか、ダウンタイムを低減させながら生産性の向上を図ります。

Workspace ONEを利用する顧客の声

BMW GroupはWorkspace ONEの包括的なプラットフォームを導入、さまざまなサービスを活用して、数千人の従業員の業務体験を向上させています。BMW Groupでは、VMware Boxer、Content Locker、Browserなどの生産性向上アプリケーションをシームレスに利用できる安全なエンタープライズ環境を構築しています。デジタルワークフォースの活用の成否は、従業員の力にかかっています。このためBMW Groupは、最も重要な財産となる人材の支援に積極的に取り組んでいます。

VMware Inc. エンドユーザーコンピューティング担当上級副社長 兼 ゼネラル マネージャ

ノア・ワズマー(Noah Wasmer)コメント:

「CIOやIT責任者がビジネス変革を実践する際、混在する複数のデバイス プラットフォームの管理、増大するセキュリティリスク、困難なミッションクリティカル アプリケーションのサポートなど、管理上のさまざまな難題に取り組まなければなりません。Workspace ONEは最新の管理機能に加え、広範なエコシステムから提供されるさまざまな機能に支えられ、IT部門に価値の高いインサイト、大幅なコスト削減、より強固なセキュリティ対策を可能にする高度に自動化されたオンデマンド型ワークスペースを提供します」

*US参考資料原文、および参考資料内コメントは下記URLよりご覧ください。(英語サイト)

https://www.vmware.com/company/news/releases/vmw-newsfeed.VMware-Delivers-Broadest-Platform-for-Modern-Management-in-the-Digital-Workspace.711f082d-42ba-4a56-91ec-8198d1e1e2a0.html

■ご購入および価格について

  • Workspace ONEのアップデート版の一般提供は、2019年度第3四半期を予定しています。
  • Workspace ONE Intelligent Hubの一般提供は、2019年度第3四半期を予定しています。
  • Dell Provisioning for Workspace Oneの日本での一般提供開始は未定です。一般提供開始時期が明確になりましたら、改めてお知らせする予定です。
    * ヴイエムウェアの2019年度第3四半期の期日は、米国時間2018年11月2日です。

ヴイエムウェア社について

ヴイエムウェアのソフトウェアは、世界中のデジタル インフラを支えています。ヴイエムウェアのコンピュート、クラウド、モビリティ、ネットワーク、セキュリティの各製品は、世界中で7万5,000社のパートナ エコシステムを通じて50万以上の顧客にダイナミックかつ効率性に優れたデジタル基盤を提供しています。カリフォルニア州パロアルトに本社を置き、ビジネスと社会に貢献するVMwareの革新的なイノベーションの歴史は今年20周年を迎えます。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。

*     プレビューとして発表された機能は、対象となる顧客のすべて、あるいはAWSのリージョンのすべてで提供されない可能性があります。この資料に記載の情報は、情報提供だけを目的としており、契約に加えられない可能性があります。「プリビュー」「開発中」「計画中」「提供される予定」と記される事項については、いかなる義務を負いません。

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VMware、Workspace ONE、Horizonは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。「パートナ」または「パートナシップ」という言葉は、当社と他社との法的な協力関係を示すものではありません。