SDDCクラウドの実行と運用管理を容易にするVMware Cloud Foundation
企業のプライベート クラウドと、AWS、Azure、IBMなどのパブリック クラウドとの間にわたり
稼働するアプリケーションの管理、統制、安全性の確保を可能にする
新しいVMware Cross-Cloud Services
【2016年8月30日（日本時間）東京発】
ヴイエムウェア株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：ジョン ロバートソン）は本日、ハイブリッド クラウド戦略の拡大の一環として、VMware Cross-Cloud Architectureを発表しました。Cross-Cloud Architectureにより、クラウドやデバイスを問わず、共通の運用環境でアプリケーションを実行、管理、接続し、同時に安全性も確保できるようになります。
クラウド戦略拡大の一環として、ヴイエムウェアは以下を発表しました。
- VMware Cloud Foundation：
Software-Defined Data Center（SDDC）クラウドの実行と運用管理を容易にする統合SDDCプラットフォーム - VMware Cross-Cloud Servicesのテクノロジ プレビュー：
企業のプライベート クラウドと、AWS、Azure、IBMクラウドを含むパブリッククラウドとの間にわたり稼働するアプリケーションの管理、統制、安全性の確保を実現 - VMware vCloud Availability：
vCloud Air Networkパートナ向けに特化して開発された新しい災害対策サービス
多様な機能を有し、世界で最も完成度の高いハイブリッド クラウド アーキテクチャと言えるCross-Cloud Architectureは、ハードウェアやハイパーバイザー、クラウドの種別を問わず、あらゆるアプリケーションに対して一貫性のある展開モデルやセキュリティ ポリシー、可視性、そして統制を確立することができます。また、業界をリードするプライベート／ハイブリッド クラウドの機能を有し、顧客が革新的なマルチクラウドを運用できる自由度を提供します。Cross-Cloud Architectureは、VMware Cloud Foundation、ヴイエムウェアが開発中のCross-Cloud Servicesの新サービス、VMware vRealize クラウド管理プラットフォームを通じて提供されます。
ハイブリッド クラウド向け統合SDDCプラットフォーム
VMware Cloud Foundationは、プライベート クラウド構築のために設計された次世代のハイパー コンバージド インフラです。初のSDDC統合プラットフォームとして、拡張性に優れたハイパーコンバージド ソフトウェア（VMware vSphereとVMware Virtual SAN）と、業界先進のネットワーク仮想化プラットフォーム（VMware NSX）、コアコンポーネントとなるVMware SDDC Managerによって構成されています。SDDC Managerは、顧客やサービス プロバイダによるヴイエムウェアのクラウド ソフトウェアの導入や管理の自動化を支援します。さらに、SDDC Managerはヴイエムウェアのクラウド ソフトウェア スタック全体の構築と管理も支援するため、クラウド インフラのインストールやコンフィグレーション、管理、アップグレード等、クラウド管理者を複雑、面倒な作業から解放し、数時間で完全なクラウドを構築できるようにします。顧客がクラウド インフラを導入する際、その導入時間を6～8倍短縮する他、TCOを30～40%削減できる結果も得られています注1。
VMware Cloud Foundationでは、パブリック クラウド環境に求められるすべてのSDDC機能を提供する初の“as a service”を展開オプションとして用意しています。IBMは、VMware Cloud Foundationに基づく同社の新しいサービス（VMware Cloud Foundation on IBM Cloud）を提供する最初のvCloud Air Networkパートナとなります。VMware Cloud Foundationは、今後、他のvCloud Air Networkクラウドを含むさまざまなパブリック クラウドで提供される予定です。
プライベート クラウド向けの展開オプションとして、EMCから提供されるターンキー型のシステムであるVxRack Systemの他、DellやHP Enterprise、Quanta Computerから提供される正規のVMware Virtual SAN Ready Nodes、大手ネットワーク機器ベンダから提供されるネットワークスイッチを組み合わせることにより、VMware Cloud Foundationを構築することができます。
VMware Cloud Foundationは、従来型のアプリケーションやクラウド ネイティブ アプリケーション、また、基幹向けのスケールアップ アプリケーションから分散型のスケールアウト アプリケーションなど、種類を問わずに実行させることができます。また、仮想マシンやコンテナの所在にかかわらず、vSphereやVirtual SAN、VMware NSXの備える独自のパフォーマンス、復旧機能、セキュリティ、管理機能を発揮させる一貫性のあるインフラ プラットフォームとなります。VMware Cloud Foundationは、以下の既存のヴイエムウェアのソリューションと統合でき、クラウドの柔軟性や選択肢を確保するとともに、ビジネス モビリティにも活用させることができます。
- VMware vRealize Suite：
エンタープライズ グレードの包括的なクラウド管理プラットフォーム（CMP）を提供します。IT部門によるサービス デリバリ時間の短縮やITオペレーションの改善に加え、ヘテロジニアスなマルチクラウド環境（vSphere環境および非vSphere環境）をコントロールできる選択肢となります。 - VMware vSphere Integrated Containers：
コンテナへのセキュアなマルチ テナント セルフサービス アクセスを実現し、開発者がより迅速に革新的なアプリケーションを開発できるようにします。また、IT部門は既存のツールや知識、プロセスを活用して、コンテナ サービスの展開と管理を行えます。 - VMware Integrated OpenStack：
ヴイエムウェア ベースのSDDCインフラ上で本番環境並みのOpenStackクラウドを迅速に導入、管理できます。 - VMware Horizon：
単一プラットフォームで仮想デスクトップおよびアプリケーションの迅速な展開を可能にし、セキュアなデジタル ワークスペースを構築します。
Cross-Cloud Servicesのテクノロジ プレビュー
新たなSaaSサービスとして開発が進むCross-Cloud Servicesは、クラウドの利用やコストの可視化の向上、一貫性のあるネットワーキング／セキュリティ ポリシーの確立の強化に加え、vSphere／非vSphere環境のプライベート／パブリック クラウド環境を問わずアプリケーションとデータを自動的に展開、管理、移行できるようにします。パブリック クラウドとオンプレミスのワークロードに対して共通の運用環境を提供することにより、全体統括のIT部門がデータ／アプリケーションを保護、コストを管理しながら、開発者やビジネスの現場が選択したクラウドで、自由に革新的なアプリケーションやサービスを実現できるように支援します。VMworldでテクノロジ プレビューとして発表されたCross-Cloud Servicesの機能は、以下の通りです。
- ディスカバリとアナリティクス：
パブリック クラウド アプリケーションのディスカバリ、オンボーディング、統制 - コンプライアンスとセキュリティ：
マイクロ セグメンテーションとモニタリングの機能を用いた、複数のクラウドを広がるクロスクラウドのアプリケーションのセキュリティとコンプライアンスの確立 - 開発と移行：
開発者によるクラウド全体での開発、ならびにIT部門によるクロスクラウド アプリケーションのセキュリティとコンプライアンス管理
vCloud Air Networkの継続的なイノベーション
VMware vCloud Air Networkサービス プロバイダ エコシステムは、ヴイエムウェアのハイブリッド クラウド戦略の根幹です。vCloud Air Networkパートナは、それぞれの地域や業種／業界に特化したさまざまなサービスを提供し、顧客が複雑な規制要件を満たすことを支援しています。
ヴイエムウェアは、vCloud Director向けのVMware vCloud Availabilityを発表しました。これによりパートナは、vSphere Replicationを用いてユーザのvSphere環境をシームレスに保護する、シンプルかつ費用対効果に優れたクラウド ベースの災害対策サービスを提供できるようになります。このソリューションは、vCloud Air Networkサービス プロバイダに対する容易な運用性の提供を念頭に置き開発され、この極めてシンプルなオンプレミスのインストール プロセスを通じて、顧客の採用率の増加と拡大を促進します。また、vCloud Directorのマルチテナント クラウド管理機能を利用することにより、既存のヴイエムウェア クラウド環境で収益向上を実現するソリューションとなり得ます。
VMware Inc. SDDC部門担当 上席副社長兼ゼネラル マネージャ ラグー・ラグラム（Raghu Raghuram）コメント：
「顧客は、パブリックとプライベートを組み合わせた複数のクラウドでアプリケーションを稼働させる傾向を強めていますが、多様なクラウド プラットフォームを通じてアプリケーションを安全に稼働させ、管理するための課題に委縮しています。ヴイエムウェアによって実現される業界最高水準のプライベートとパブリック クラウドの組み合わせにより、顧客は強力、かつ柔軟性に優れたマルチクラウド戦略を推進できるようになります。ヴイエムウェアは、独自のCross-Cloud Architectureにより、すべてのクラウドで利用できる共通の運用環境を提供し、高い自由度とコントロール性を両立したクラウドを実現させています」
■ご購入および価格について
- VMware Cloud Foundation：2016年第3四半期に一般提供開始予定
- VMware on IBM Cloud：2016年第3四半期に一般提供開始予定
- VMware vCloud Availability：本日、一般提供開始
価格の詳細やご購入についてはヴイエムウェアの国内パートナまでお問い合わせください。
http://learn.vmware.com/apac_jp_co_solution-p_index
ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア（本社：カリフォルニア州パロアルト）は、クラウド インフラとビジネス モビリティの分野で世界をリードし、顧客のデジタル トランスフォーメーションを加速させています。そして、Cross-Cloud Architectureや、データセンタ、モビリティ、セキュリティのソリューションの提供を通じて、顧客企業がビジネスやITに対してSoftware-Definedの手法を活用できるように支援しています。今日、全世界で50万社を超える顧客、および7万5,000社を超えるパートナを有し、2015年度の売上高は、66億米ドルに上ります。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。
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注1: ヴイエムウェアが2016年1月に実施した内部のテストならびに算出に基づく
VMware、Cross-Cloud Architecture、Cloud Foundation、vCloud、vCloud Availability、vCloud Air、vSphere、Virtual SAN、NSX、vRealize Suite、vSphere Integrated Containers、Horizon、vCloud Directorは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。「パートナ」または「パートナシップ」という言葉は、当社と他社との法的な協力関係を示すものではありません。
将来予想に関する記述
本プレス リリースには、VMwareのCross-Cloud Architecture、VMware Cloud Foundation、VMware Cross-Cloud Services、 VMware on IBM Cloud、VMware vCloud Availability for vCloud Director、VMware vSphere Integrated Containers、VMware vCloud Air Hybrid Cloud Manager 2.0のほか、その提供予定時期、他のVMwareの製品との互換性、そしてパートナやサービス プロバイダ、顧客が享受し得る利点など、将来の成長に関する記述（forward-looking statements）が含まれています。
これらの将来予想に関する記述は、1995年米国私募証券訴訟改革法 （Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の「セーフハーバ」 条項 （the safe harbor provisions）に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、（i）現在の世界的な経済状況や市場環境の不確定要素が及ぼす経済全体への影響；（ii）価格競争、業界再編、新規競合会社の参入ほか、これらに限定されない競争上の要因；（iii）顧客によるVMwareの新製品やコンピューティング戦略、新しいテクノロジに対する受容力ならびにこれらへの移行能力；（iv）有効なパートナシップを戦略的に締結、維持するためのVMwareの能力；（v）業界の飛躍的な技術の変化；（vi）製品やサービスの開発タイムラインの変更；（vii）VMwareの独自技術の知的所有権のマネジメント能力；（viii）DellによるEMC買収に伴うVMwareによるその相乗効果の実現能力；（viv）VMwareとEMC社との関係、EMC社のステークホルダの承認が必要な事柄に関する同社のマネジメント能力、DellによるEMC買収の完了後にDellが実施する可能性のある変更、ならびに 最新の報告書 Form 10-K、 Form 10-Q、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクが含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらの将来予想に関する記述は、当プレスリリースの発表時点での予想に基づくものです。当社は、このリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。