ヴイエムウェア、クラウド環境向けの新たな運用管理ソリューションVMware vCenter Operationsを発表

パフォーマンス、容量、構成分析を統合し、インテリジェントな仮想化インフラをさらに効率化

【2011年3月9日（日本時間）東京発】ヴイエムウェア株式会社は本日、動的に仮想化環境およびクラウド環境におけるサービスの管理を効率化・自動化するソリューション「VMware vCenter™ Operations」、および当社の戦略を発表しました。企業のIT部門は、VMware vCenter Operationsを活用することで、ITを変革し、クラウドコンピューティングの俊敏性と経済効率性を達成することが可能になります。

クラウドコンピューティングとは、リソースを複数のソースに渡ってプールすることにより、プロビジョニングや容量設定をダイナミックに行うことのできる非常に柔軟な構成によって実現される、本質的に全く別次元のITへのアプローチです。固定化されたコンピューティングスタック内に個別のプロセスを処理するように設計されている従来の運用管理ツールでは、クラウド環境のような新しく、インテリジェントに仮想化された環境のスピードに対応することができません。

VMware vSphere ^® は、リソース割り当てやロードバランシングなどの多くの重要なシステム管理機能を仮想化プラットフォーム上に構築することで単純化を実現し、多くの企業データセンタに革新をもたらしています。VMwareのシステム運用管理戦略は、パフォーマンス、容量、および構成管理を統合し、且つ分析機能を提供することで、ITをよりシンプルにし、お客様がクラウド環境を運用するために必要な「自動化」を達成できるよう支援するものです。

可視性と分析機能により、効率の良い意思決定を可能にする、新たな ITの運用管理方式を提供
VMware vCenter Operationsは、VMware vSphereと緊密に統合され、その高度なインフラ管理機能により、物理コンポーネント（サーバ、ストレージ、ネットワーク）および企業内にある他の管理ツールからデータを収集します。その後、これらのシステムが生成した数百万ものデータポイントをリアルタイムで分析し、得られた重要な情報をシンプルで実用的なダッシュボードを通じて視覚的に表現します。これは、インフラおよび運用管理チームが、運用上の決定を迅速におこなうために必要なインテリジェンスを得られるということを意味し、次のようなことを可能にします。

動的なクラウド環境で、サービスレベルをプロアクティブに保証
環境の動作状況の分析と、強力な視覚化を備えた当社独自のリアルタイムパフォーマンスダッシュボードによって、ITは、問題が発生してSLAが影響を受ける前に、プロアクティブにパフォーマンスの問題やその危険性を特定することが可能です。
パフォーマンスの問題の根本的原因に、より速く到達
当社独自の分析機能とインフラ認識技術を組み合わせにより、VMware vCenter Operationsは、より速く正確に、症状の判断が可能になります。その結果、インフラおよび運用部門は、パフォーマンスの問題の根本的原因により速く到達できます。VMware vCenter Operationsは、より協調的なアプローチを可能にすることで、問題解決と変更管理のサイクルを迅速化し、マニュアル作業を40%削減できます。
「リアルタイム」な展開を最適化し、セルフサービスプロビジョニングを可能に
VMware vCenter Operationsは、サービス展開に際して情報に基づいた決定を迅速に行えるよう、パフォーマンスおよび容量のリアルタイム分析機能を提供します。この機能は、自動運用環境で求められる、迅速で信頼性の高いプロビジョニングを可能にするために不可欠です。
絶え間ない変化に対応しながら、コンプライアンスを維持
自動化されたプロビジョニングと構成分析は、IT が運用上のベストプラクティスおよび業界または規制に対するコンプライアンス要件に継続的に準拠できるように、構成変更を自動検出し、ロールバックを可能にすることで、最適な構成を維持します。

■ ご購入について
弊社営業担当までお問い合わせください
http://www.vmware.com/jp/contact/contact_sales.html

■ エディションおよび価格について
VMware vCenter Operationsは、以下3つのエディションによって構成されています

VMware vCenter Operationsは、VMwareおよび当社が買収した企業によって開発された、パフォーマンス、容量、および構成管理機能を実装する製品およびソリューションのセットで構成され、VMware vCenter Operations のコンポーネントに加えVMware vCenter Capacity IQ™、VMware vCenter Configuration Managerなどが含まれます。VMware vCenter Operationsは、VMware vSphereの仮想化環境と物理環境の両方を管理するお客様のニーズに合わせて、3つのエディションで提供されます。

VMware vCenter Operations Standard：容量分析機能および変更認識機能を備えた VMware vSphere仮想化環境およびクラウド環境のパフォーマンスを管理。
VMware vCenter Operations Advanced：vCenter Operations Standard で提供される VMware vSphere仮想化環境およびクラウド環境のパフォーマンス管理に加え、より高度な容量分析機能および容量計画機能を追加。
VMware vCenter Operations Enterprise：仮想化環境と物理環境の両方において、パフォーマンス、容量計画機能、および構成管理機能、カスタマイズ可能なダッシュボード、高性能なアラート機能、およびアプリケーション認識機能を提供（本エディションの日本市場での提供開始は2011年中を予定しております）。

これらのエディションの最初のバージョンは第1四半期末に出荷される予定で、価格は仮想マシン当たり 6,250円（市場予想価格）より提供される予定です。

■VMware vCenter Operationsに関する詳細は下記URLをご覧ください。
http://www.vmware.com/jp/products/vcenter-operations/

その他、関連リンク
VMwareのCloudへのアプローチについては下記URLをご覧ください。
http://www.vmware.com/jp/solutions/cloud-computing/

VMware, Inc 製品戦略/企業管理担当副社長（Vice President Product Strategy, Enterprise Management）
Ramin Sayarのコメント：
「効率性と即応性の向上を達成することを目的に、企業は仮想インフラを拡大すると共に、ITの運用管理手法を一新しつつあります。お客様は、過去の ITシステム用に設計されている管理モデルでは現在のビジネス環境の需要へ対応することが難しいことを認識されております。当社は、 VMware vCenter Operationsによって、お客様がシステム運用のあり方を改革され、より合理的で俊敏なITへと進化を遂げるため、その一歩を踏み出していただけるものと確信しております。」

＊US参考資料原文、および参考資料内コメントは下記URLよりご覧ください。
http://www.vmware.com/company/news/releases/vcenteroperations-3-8.html

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア (本社：カリフォルニア州パロアルト) は、あらゆる規模の企業を活性化する、仮想化ソリューションおよびクラウドインフラストラクチャソリューションを IT 部門へ提供いたします。業界をリードする仮想化プラットフォームである VMware vSphere™ を導入することで、お客様は設備投資や運営経費の削減、俊敏性の向上、ビジネス継続性の確保、およびセキュリティの強化を、環境への貢献を行いながら実現することができます。2010 年度に 29 億ドルの売上、25 万社を超えるお客様、および 2 万 5 千社を超えるパートナを持つヴイエムウェアは、最も急速な成長を遂げているソフトウェア企業のひとつであり、企業のCIO によって常に「最優先」と位置付けられている企業です。VMwareの詳細は www.vmware.com/jp をご覧ください。

VMware、VMware vSphere,およびVMwareロゴは、VMware,Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての社名および製品名はそれぞれの企業の商標もしくは登録商標です。「パートナ」または「パートナシップ」という言葉は、当社と他社との法的な協力関係を示すものではありません。

将来予想に関する記述
本プレスリリースには、ITビジネスモデルの変革の可能性、vCenter Operationsソリューション群の可用性、同ソリューションの提供する機能と御客様へもたらすメリットなどの将来の予想に関する記述（forward-looking statements）が含まれています。本プレスリリースには、過去または現在の事実に関するもの以外に、将来予想に関する記述（forward-looking statement）が含まれており、1995 年米国私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の「セーフハーバ」条項（the safe harbor provisions）に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、（i）現在の経済および市場状況の悪化；（ii）IT消費の落ち込みまたは遅延；（iii）価格競争、業界再編、新規競合会社の仮想化市場への参入、競合会社による新製品の投入およびマーケティング施策などの競合状況が含まれますが、これらに限定されるものではありません； (iv)お客様が新製品の開発およびコンピューティング戦略を実現できるか否か；(v)お客様の新興技術に対する許容性（賛同の有無）に起因する不確定要素； (vi)仮想化ソフトウェアおよびクラウドコンピューティングおよびデスクトップコンピューティング向けプラットフォームの飛躍的な技術革新および市場変化に関する不確定要素；(vii)製品開発タイムラインの変更; (viii)当社の独自技術の知的所有権のマネジメント能力; (ix)当社が優秀な従業員を採用、維持できるかどうか； (x)当社が買収を完了した企業および同企業が保有する資産のVMwareへの移行が含まれますが、これらに限定されるものではありません。
これらの将来予想に関する記述は、現時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに最新の報告書 Form 10-K、 Form 10-Q、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があります。当社は、このリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。