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VMware、最先端の仮想化/管理ソリューションで運用コストを削減

VMware、最先端の仮想化/管理ソリューションで運用コストを削減

サーバ当たりの年間管理コストを最大 1,000 ドル削減し、アプリケーションの配備を大幅に迅速化

*本内容は、2009年12月21日(米国時間)に米国VMware, Inc. が発表した報道資料の抄訳版です。

【2009 年 12 月 21 日 (米国時間) 米カリフォルニア州発】 VMware, Inc. (NYSE: VMW) は本日、VMware のお客様がVMware ソリューションを導入することにより、運用コスト(OPEX)の大幅削減を実現していることを示す、米国第三者調査機関の調査結果を発表しました。VMware vSphere™ および VMware vCenter™ 製品群により、ユーザは日常のIT 運用コスト削減し、ITリソースおよび予算を、維持作業から、新たなビジネス価値となりうる戦略的業務に活用することができます。今回の発表は、「ENTERPRISE MANAGEMENT ASSOCIATES® (EMA™)社」が、弊社お客様を対象に実施した調査・検証結果をまとめたホワイトペーパ「Reducing OpEx with Virtualization and Virtual Systems Management (仮想化および仮想化システム管理による運用コスト削減)」の内容で、VMwareソリューションによるサービス障害の低減、ITスタッフの業務効率化、サービス配備時間の短縮化および設備運用コストの削減について記載されています。

EMA の調査と VMware のお客様の導入事例で構成された本ホワイトペーパには、VMware の仮想化によって以下の点がどう改善したのかが記載されています。

  • サービス障害の低減:
    • システム障害の解決が 24 倍早くなり、年間のシステム停止時間が最大 43 時間抑制されることで、稼働時間が最大 99.999% まで改善
    • サービス上の障害発生の影響、頻度、期間、関連コストを軽減すると同時に、トラブルシューティングや時間外サービスの必要性および、生産性低下を回避
  • ITスタッフの効率向上:
    • 管理者1名が最高 1,800 台のサーバを管理できるため、管理者の効率が平均 10% 改善され、最大 270% の効率性を達成
    • サーバ当たりの年間管理コストを最大 1,000 ドル削減
  • サービス配備時間の高速化:
    • 新しいシステムの配備を 240 倍、新しいアプリケーションを 96 倍高速化
    • 配備のたびに人件費だけで約 2,000 ドル節約し、システム停止の減少により新しい製品やサービスの市場投入時間の改善を実現
  • IT設備の運用コスト削減:
    • すべての企業の約半分でシステム設置スペースおよびコスト、消費電力コストを削減
    • システムの消費電力を平均で 16%、5 メガワット削減(データ センタでは年間約 70万ドル分の消費電力削減を達成)

EMA のホワイトペーパには、ツーソン電力、Attachmate社、ジョージ ワシントン大学において、VMware の仮想化と管理ソリューションが運用経費を削減し、既存のスタッフでの業務量が増加したことも明記されています。

このホワイトペーパは、下記より無償ダウンロードいただけます(英語版) http://www.vmware.com/virtualization/cost-savings/operating-cost-savings.html

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア(本社:カリフォルニア州パロアルト) は、あらゆる規模の企業を活性化する、ビジネスインフラの仮想化をIT部門へ提供いたします。業界をリードする仮想化ソリューション・プラットフォームであるVMware vSphere™を導入することで、お客様は設備投資や運営経費の削減、俊敏性の向上、ビジネス継続性の確保、およびセキュリティの強化を、環境への貢献を行いながら実現することができます。2008 年度に19 億ドルの売上、15万社を超えるお客様、および2 万2 千社を超えるパートナを持つヴイエムウェアは、最も急速な成長を遂げているソフトウェア企業のひとつであり、企業のCIOによって常に「最優先」と位置付けられている企業です。
ヴイエムウェアの詳細は www.vmware.com/jp にてご覧いただけます。

VMware、VMware ロゴ、VMware vSphere、VMware vCenter、VMware View はVMware,Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての社名および製品名はそれぞれの企業の商標もしくは登録商標です。

将来予想に関する記述
本プレス リリースには、過去または現在の事実に関するもの以外に、将来予想に関する記述 (forward-looking statement) が含まれており、1995 年米国私募証券訴訟改革法 (Private Securities Litigation Reform Act of 1995) の 「セーフハーバ」 条項 (the safe harbor provisions) に準拠しています。これらの将来予想に関する記述は、革新的な新製品の継続的な開発および提供、ならびに仮想化技術のお客様への導入および展開に関連しますが、これらに限定されるものではありません。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、(i) お客様と企業が金融の逼迫と否定的な金融ニュースを受けて購入を延期し、製品の需要に負の影響を与えることによる、現在の世界的な経済状況の不確実要素が及ぼす経済全体へのリスク、(ii) 新しい製品およびコンピューティング プラットフォームを統合し、それに移行するエンド ユーザの能力、(iii) 製品開発スケジュールの変化、が含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらの将来予想に関する記述は、現時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに 最新の報告書 Form 10-Q、Form 10-K、 Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があります。当社は、このリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。